石森将文

ライカのカメラを使っているユーザー目線で、「Leitz Phone 2」のカメラをレビュー。先代の「Leitz Phone 1」で感じたいくつかの不満点が解消されていた。「撮るのは好き・カメラは持ちたくない」というスマホオリエンテッドなユーザーにこそ向いていると感じた。

「ライカQ2」を愛用している筆者が「Leitz Phone 1」を使ってみた。率直に言ってしまうと「スナップメイン。M型ライカのように速写性を重視」といった使い方にはあまり向いていないのではと感じた。一方、「スマホでもじっくりキレイな写真を撮りたい」という人には文句なくオススメできる。

IoTやソーシャルイノベーションの市場には国内外のプレイヤーがひしめきつつある。しかし「Information」と「Operation」ともに価値を提供できるのはグローバルで見ても日立グループくらい――というのが同社の主張のようだ。

テレビCMなどでも目にすることが多くなった「スマートシティ 」。電気やガス、あるいは交通といった社会インフラ全般をITによる制御で最適化し、テクノロジーによる利便性を享受しながらも自然を損なわない環境づくりを目指す考え方だ。もちろん日本国内に限る取り組みではない。遠く離れた中東地域でも、日の丸を背負って社会の変革に挑戦する人びとがいる。

日経BP調査による「第7回クラウドランキング」について同社編集プロデューサーの星野友彦氏が詳細をレビュー。各ベンダーがクラウド市場でのプレゼンスアップにしのぎを削るなか、順位に変動はあったのだろうか？

国内のIT市場では存在感を示す日立だが、インドにおいてはトップブランドとは言い難い。同社が成長著しいインド市場に進出する戦略について、同国のソフトウェアビジネスを統括するHitachi Indiaの石井氏に聞いた――。

インフラ事業まで含めたソリューション化をグローバルで推進する日立。そのエンジンとなる社会イノベーション・プロジェクト本部でソリューション推進本部長を務める阿部淳氏に戦略を聞く。

今やアジアは工場ではない。マーケットである。日立はその中期経営計画でアジア市場での売上比率増を狙う。東南アジアにおける同社のソフトウェアビジネスについて展開を聞いた。

首都圏および東北地方のIT関係者が仙台に集い、復興後を見据えた東北の経済発展についてディスカッションを行った。

Pulse 2013で予定される約500のセッションのうち、実に75％がユーザー自身による講演だ。開催2日目のゼネラルセッションも医療、運輸などエンドユーザー業界による成功事例が取り上げられた。

クラウドが一般化し、モバイルやスマートアセットが増大するなか、それらが生み出すデータ量は莫大だ。効率とイノベーションの板挟みにあるIT部門に対し、IBMが指針を示す。

サーバを論理分割する仮想化機構「Virtage」上にHyper-Vで仮想サーバを構築する二重仮想化の仕組みを日立がサポートする。柔軟なクラウド運用に寄与するという。

Cloudforce Japanの基調講演に立った米Salesforce.comのマーク・ベニオフCEOは「われわれは10年も前からクラウド革命を予見していた」と主張。「Wintel時代はもう終わり」と話す。

ファイルメーカーではiOS向けモバイルDB「FileMaker Go」を無償提供したことでユーザー層が拡大しているという。同社エプリング社長は「競争にはモバイルソリューションが重要」と話す。

現時点で用途はないが後日価値を生むかもしれないデータ、すなわち第3のデータを競争力の源泉にせよと日立 スマート情報システム統括本部の安田氏は指摘する。

国内ソフトウェアベンダーが集う団体「MIJS」がワークショップを実施。開催地となった高知県の尾崎知事は県外にビジネス機会を広げるには情報技術が不可欠と期待を寄せた。

来日した米EMCのチャド・サカック氏は「近い将来、ビッグデータもコンシューマライゼーションが進む。データの関係性に着目する企業が競争優位に立つだろう」と指摘する。

仙台市に本社を置くトライポッドワークスが25日、東京・秋葉原でパートナーイベントを行った。誤送信対策とファイル共有をキーワードにスマートデバイスを統合するソリューションを提供していく。

企業向けソーシャルコラボレーションツール「Zyncro」がLDAP連携などを備えバージョンアップ。iPhone用アプリもリリースする。

東芝は自社カスタムのBIOSとTivoli Endpoint ManagerによるPC管理の仕組みをすべてのビジネスPCに実装予定。国内では「暑くなる前」のリリースを目指す。

ブロック崩しのピンハネ事件やバチカンへのいたずら電話などジョブズとの思い出を明かした。

クラウド化により企業システムには従来と異なる視点のセキュリティ施策が求められる。情報漏えい対策に大きな穴があった米Equifaxはどのように対策したのだろうか。

ママのアップルパイを食べる時のように「まあこれでいいか」とITを導入してはいけない――とTivoliのサバ―GMは指摘する。CIOに求められるのはテクノロジーをソリューションのコンテクストで捉えることだという。

Greenplum担当シニアバイスプレジデントのスコット・ヤラ氏は「向こう20年で数百万人のデータサイエンティストが生まれる」と予測。EMCジャパンもベンダーフリーの育成プログラムを提供する。

IT調査会社のガートナーやIDCは2012年の注目すべきキーワードとしてソーシャルやモバイル、そしてクラウドを挙げた。その中心となるプレイヤー、すなわちグーグルは、エンタープライズ市場においてどのような存在価値を示すのか。同社エンタープライズ部門の責任者 阿部伸一氏に聞いた。

米Salesforce.comのマーク・ベニオフCEOが来日。ソーシャル、モバイル、クラウドが日本の活性化のカギになると話す。

ケータイからスマホというトレンドや、モバイルブロードバンドの実用化などが「記者の7つ道具」にも変化を与えていそうだ。リレー連載となる本企画の初回は、ITmedia エンタープライズ編集部の石森将文がお届けする。

日本インフォアが「Infor10」を発表。ERPでありながら、ソーシャルやモバイルという要素を取り入れ、UIを刷新した。

10月10日に仙台で開催されたICT復興支援クラウドフォーラムで基調講演に立った早稲田大学大学院の丸山不二夫客員教授は「クラウドにローカルはない。ぜひ東北で復興を牽引するビジネスを」とエールを送った。

コンシューマー向けITが、企業ITに影響を与える流れが止まらない。2005年から「Consumerization of IT」を提唱する米Gartnerのバイスプレジデント兼ガートナーフェロー、スティーブ・プレンティス氏が来日し、展望を語った。

10月4日に開催されたシトリックスのカンファレンス「Citrix iForum 2011 Japan」では、多様性と変化の速度を増すビジネス環境と、それに対応する同社のソリューションが取り上げられた。クラウド化を進めることでユーザー企業は「ゲームのルールを変えられる」という。

当座の衣食住は解消されつつある東日本大震災による津波被災地は、この先の復興を見据えるフェーズに入った。ITは地域の復興に貢献できているのか？　記者は南三陸町に向かった。

米国サンフランシスコで開催されたDreamforce 2011（米salesforce.comの年次カンファレンス）では、Googleのエリック・シュミット会長がゲストとして登場。SunとMicrosoftの戦いやAppleの強さ、そして次世代のビジネスリーダーに求められる要素について、マーク・ベニオフ相手に熱弁をふるった。

Dreamforce 2011には国内からキヤノンと富士通が出展。SalesforceのデータをドライバレスでMFPから出力する機能や、Force.com上で利用できるERP（GLOVIA）などが展示された。

行政の無駄なITを省くには、既存のITカルテルから脱却しクラウド化を進める必要があるという。

“ザック以前”の思想で開発されたアプリケーションは企業に価値をもたらさないとベニオフ氏。FacebookのCIOは「構造化された業務など存在しない。ビジネスプロセスのソーシャル化は必然だ」と同調する。

米サンフランシスコで開催中のDreamforce 2011基調講演で、salesforce.comのマーク・ベニオフCEOは「ソーシャルエンタープライズ」ビジョンを説明。Chatterのビジネス向けアップデートもアナウンスされた。

8月1日発売の「TimePro-CX プレミアムサービス」は大規模・長期の利用では割高になりがちの従量課金の課題を解決する「ハイブリッド契約型」のクラウドサービスだという。

富士通はWindows Azureに対応した基幹システム向けミドルウェアをWindows Azure Marketplaceで販売する。世界初の取り組みだという。

NECのHEMSは家庭の電力利用量や電気料金を可視化するクラウドサービス。利用状況をPC画面で確認可能だ。

日立化成は業務プロセス標準化を見据え、韓国工場の生産管理システムをForce.com上に構築した。

セールスフォース・ドットコムと日本IBMはSFAやCRMの移行事業で協業する。ユーザー企業の既存システムを、CastIronでSalesforceに移行させる取り組みだ。

EMCジャパンの「Symmetrix VMAXe」は、ハイエンドストレージ「Symmetrix VMAX」の高信頼性を引き継ぎつつ、価格を抑え導入性を高めたモデルだ。

日本IBMの「IBM zEnterprise 114」は、ハイエンド製品の高信頼機能を盛り込みながらブレードサーバと統合運用できるミッドレンジのメインフレームだ。

主に高齢者や障がい者のウェブアクセシビリティを向上するため、富士通のWebサイトが「JIS X 8341-3:2010」に対応した。達成度は「AA」の評価。

クックパッドはNECの「EXPLANNER for SaaS」を採用した。バックオフィスシステムを柔軟に拡張可能とし、導入のコストと負荷を下げる狙いだ。

三鷹市が策定した「三鷹市ICT事業継続計画」の実績をもとに、まちづくり三鷹とアビームコンサルティングがBCP策定支援サービスを開始する。

NECの「エネパル Office」は温湿度センサーを備え、気候と消費電力の相関性から節電計画の立案を支援する。3週間で導入可能だという。

明治ロジテックはNECの「EXPLANNER/Lg」をベースに、厳格な鮮度管理が必要とされる乳製品の物流システムを構築した。

富士通の中小向けDB「Symfoware Server Lite Edition V10」は管理を自動化する「スマート・テクノロジー」を備え7月末に出荷予定。