大阪のオフィス街・淀屋橋が、大変貌を遂げつつある。2025年夏、御堂筋沿いに新たに開業した大型再開発ビル「淀屋橋ステーションワン」。最上階に設けられた新たな展望施設は、街の滞在価値を高め、ビジネス街の“観光資産化”を後押しする可能性を秘めている。
後編：
前・中・後編3回にわたって、人口20万人以下の地方小都市（東京・埼玉・大阪・兵庫など大都市圏除く）に立地し、現在も営業を続ける百貨店20店舗の特徴を調査し、それらの営業努力の様子を見ていく。後編では、地方中小都市の百貨店の「モノを売る」以外の機能に注目していこう。
中編：
前・中・後編3回にわたって、人口20万人以下の地方小都市（東京・埼玉・大阪・兵庫など大都市圏除く）に立地し現在も営業を続ける百貨店20店舗の特徴を調査し、それらの営業努力の様子を見ていく。中編では、百貨店の主業である「小売業」に焦点を当て、地方小都市に立地する地方百貨店のテナントや経営の特徴を見ていきたい。
前編：
地方都市にある百貨店では、閉店が相次いでいる。しかし、そうしたなか、中小都市であってもさまざまな経営努力を行いながら営業を続けている百貨店は全国各地に存在する。今回は、前・中・後編の3回に分けて、全国各地にある「人口20万人以下の地方小都市に立地している百貨店」を調査し、その特徴や営業努力の様子を見ていきたい。
後編：
苦境に立たされるヴィレヴァン。大量閉店の先に光はあるのか。後編では、ヴィレヴァン復活へのカギはどこにあるのかを探りたい。
前編：
かつて「唯一無二のサブカル系チェーン店」として知られ、全国各地に店舗網を拡大していた個性的な雑貨店・書店「ヴィレッジヴァンガード」の業績が振るわない。今年7月には2026年5月期以降に全店舗の約3割にあたる81店舗の閉店を検討していることを発表、店舗網は最盛期の半分以下となる約200店舗にまで縮小する見込みだ。
後編：
大分市と大分空港を結ぶ新たな交通手段として、16年ぶりに再就航することになった超高速船「ホーバークラフト」。地域経済へのメリットが期待される一方で、課題も抱えているようだ。
前編：
2025年、大分市と大分空港を結ぶ新たな交通手段として「ホーバークラフト」が就航する。廃止から約16年。なぜ、ここにきて「ホーバー復活」となったのだろうか。
大手ディスカウントスーパー「ロピア」を展開する「OICグループ」（川崎市）が、ある異業種との提携を発表した。居酒屋や焼き鳥店はおろか、ステーキハウスをも脅かすかもしれない「驚きの新業態」が生まれる計画だという。果たしてその新業態とは――。
パイの奪い合い続く：
大手スーパー「西友」が今年（2024年）中に北海道と九州からの全店舗撤退を発表した。小売業界の競争が激化するなか、スーパーマーケット業界の再編は避けられない。
かつて国内最大の百貨店チェーンだったものの、経営再建・セブン＆アイ傘下を経て今や日本国内に10店舗のみとなってしまった大手百貨店「そごう・西武」。その「そごう・西武」の新店舗がいま、アジア各地に続々と誕生していることをご存じだろうか。正念場を迎える日本の百貨店業界にとってのヒントを探る。
東京ドーム4個分：
半世紀にわたり、五反田エリアのランドマークとして親しまれてきた「TOCビル」が、建て替え・再開発のため2024年中に閉館する。高度経済成長期、この地にこれほどまでに大きな建物が生まれ、「卸売店を中核としたテナントビル」となったのには、どういった背景があったのか――。
後編：
大阪府と大阪市が官民一体で進めている都市再生事業「大阪7大再生プロジェクト」。記事後編では、都心から少し離れた副都心や都心の辺縁部にあたる「天王寺・阿倍野」「大阪城公園（OBP）」「臨海部」に焦点を当ててみたい。各エリアの特徴を探り、点でつないでいくと、大阪府市が描く街づくりの戦略や意図が浮かび上がる。
前編：
大規模開発が並行して進む大阪。街並みはこれから、どんな変貌を遂げていくのか――。前編では、大阪市の都心エリアにあたる「大阪駅周辺」「中之島」「御堂筋」「難波」の開発プロジェクトとその特徴を見ていく。
東京・赤羽駅東口を代表する老舗スーパーとして約半世紀にわたり親しまれた「西友赤羽店」と「ダイエー赤羽店」が今年、相次ぎ閉店。かつて両店は「赤羽戦争」と呼ばれる歴史的商戦を繰り広げていたことをご存知だろうか――。
冬の時代続く：
コロナ禍もあり、全国各地で商業施設の閉店が相次ぐ昨今。そうしたなか、2022年春にひっそりと閉店したデパートがある。その名も「ストライプデパートメント」。「そんなデパートは聞いたことがない」という人がほとんどだろう。しかし、このストライプデパートメントの閉店は、全国各地の地方百貨店に大きな影響を及ぼすものとなった。
流通戦争の生き証人：
2022年2月28日、長崎県佐世保市にある総合スーパー「イオン佐世保店」が閉店した。この閉店は、イオングループにとって「ひとつの時代の終焉」を意味するものであった。実は、イオン佐世保店は「ジャスコ」として営業を開始した商店街立地の高層総合スーパーのなかで、2022年時点でも同業態のまま営業を続ける最後の店舗であり、1970年代における流通戦争の生き証人でもあったのだ。