なぜいまLINE@なのか?:今日からはじめるLINE@(2/2 ページ)
2013年1月に世界1億ユーザーを突破した無料メッセージアプリ「LINE」。現状でこのLINEをビジネス利用する場合にどういった選択肢があるのか見ていこう。
LINE@の魅力と注意すべき点
LINE@に関心を持つ読者であれば、LINEは既に使い始めていると思う。もしまだの人は、まず本連載を読み進める前にLINEに登録し、友だちと実際にやりとりをするところから始めてほしい(関連記事:通話もチャットも全部無料! 人気のAndroidアプリ「LINE」を試す)
スマートフォンでの利用が前提となるが、TwitterやFacebookに比べて基本的な使い方や全体像をすぐ把握できるはずだ。
その上で、通常のLINEと公式アカウント、LINE@の主な違い(できること、できないこと)を次の表で把握しておこう。
LINE(参考) | 公式アカウント | LINE@ | |
---|---|---|---|
初期費用 | 0円 | 200万円 | 5250円(現在キャンペーン期間で無料) |
月額費用 | 0円 | 150万円から | 5250円(最大3カ月無料) |
友だち数の上限 | ○制限なし | ○制限なし | △1万人(それ以上は従量制) |
相互のやりとり | ○可能 | ×不可能 | ×不可能 |
オリジナルスタンプの配付 | ×不可能 | ○オプションにて可能 | ×不可能 |
クーポンの発行 | ×不可能 | ○可能 | ○可能 |
LINE@のアカウントには「ローカル」「メディア」「パブリック」の3種類がある。本連載の読者でもっとも該当する例が多いのはローカルアカウントだろう。飲食、小売り、アパレルなど「実店舗」が存在している法人が対象となる。この点は第2回で紹介する申し込みと審査の際重要になってくるので注意してほしい。その他、メディアは雑誌やテレビ、パブリックは自治体などが対象となっている。
上の表を見てまず目に付くのは、前述の通り公式アカウントとその費用の違いだ。友だちの数の上限1万人が最も分かりやすい点だが、ローソンの例で見られたようなオリジナルスタンプの配付など、LINEの機能をフル活用した展開、つまりLINE(株)との共同作業が伴うような仕掛けはLINE@では基本的には行えない。
しかし、LINEを通じてクーポンが配付できる大きな利点はLINE@にも存在している。このクーポンも単に画面を表示するにとどまらず、発行枚数に上限を設けたり、利用によって以降は無効にするといった細かな設定が可能だ。
仮に友だちの数が1万人を超えてしまっても従量課金制度も用意されている(メッセージ配信の通数単価5円)。まずはLINE@で運用を開始し、十分な効果が認められれば、次のステップを検討することも可能だろう。なお、LINE@から公式アカウントに移行した場合には、そのまま友だちが引き継がれる仕組みだ。
ただし運用の際気を付けなければならないのが、一般のLINEアカウントやFacebook、Twitterといった他のソーシャルメディアと異なり、友だちとのやり取りができない点だ。これはメリット、デメリット両方の側面があるといえるだろう。
メリットは、他のソーシャルメディアと異なり「場」が荒れる心配が極めて少ない点だ。顧客がクレームをソーシャルメディアでぶつけて来て、その対応に苦慮する心配はLINE@ではほぼ無縁となっている。
一方、顧客の声が届かないだけにブロックへの気配りは常に必要となってくる。LINE@では、通常のLINE同様、相手からのメッセージが迷惑だと感じたときにはブロックできる。いったん友だちユーザーにブロックされてしまえば、以降どんなに気を遣ったメッセージを送っても相手にはもう届かない。メッセージの内容はもちろん、その頻度については従来以上に配慮が必要とも言えるだろう。
本連載では、このようにLINE@ならではの特徴や、工夫が必要な点などを事例も交えながら、身近なO2Oとしてこのツールを最大限活用できる術を解説する。次回以降の内容は以下の通り。
連載「今日からはじめるLINE@」インデックス
- 第1回 なぜいまLINE@なのか? (本記事)
- 第2回 LINE@の申し込みから審査まで
- 第3回 LINE@活用の実際
- 第4回 LINE@で情報発信!
- 第5回 O2OとしてのLINE@
次回は、LINE@の申し込み方法について実際の流れに沿って解説する。更新は再来週の予定だ。
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