4月1日から、トヨタは役員体制を大幅に変更し、階級の階層を減らしてシンプル化する。具体的には従来の「副社長」を廃止して、役員級を「執行役員」にほぼ一本化する予定だ。一見狙いが分かりにくい人事制度改革だが、実は骨太な方針に沿ったものだ。まずはこの10年間のトヨタの人事制度改革を振り返るところから今回の刷新を考えてみたい。
2019年秋の東京モーターショーでサプライズ開催された「公開役員会議」。ディディエ・ルロワ副社長を除く全副社長と豊田社長が壇上に上って諸問題を議論した
さて、表はトヨタの2011年からの人事領域での取り組みをまとめたものだ。今回の役員体制変更のリリースの一部である。
トヨタの2011年からの人事領域での取り組み
時系列を追っていくと、何を意図しているかがだんだん分かってくる。まずは11年1月に取締役の人数を減らした。ついで13年4月にはビジネスユニットを設置、併せて地域本部を再編している。
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