「仕事上の指示/要求」といったレベルを超えた、嫌がらせやいじめに近い対応はいずれも「ハラスメント」と扱っていい。ハラスメントも最近は種類が増え、管理職が読むべき「ハラスメントマニュアル」はどんどん厚くなる一方だ。「何も言えなくなる……」と困惑の声が上がる一方で、「相手がどう受け取るか、と考えてから発言するよう留意する」といった前向きな変化につながっているのはいいことである。
ハラスメントの判断は主観的だ。同じ「頑張れよ!」という一言でも、尊敬する上司に言われれば励みになるが、気に入らない人に言われたらムカつくだけである。いわゆる「パワハラ防止法」が大企業を対象として20年6月(中小企業では22年4月)に施行される予定だが、相手が嫌がる行為をするという点においては、民法上の「職場環境配慮義務違反」となる可能性もある。当然、違法行為扱いだ。ハラスメントを放置しているような組織は、早晩愛想を尽かされることだろう。
「精神論重視」も問題である。もちろん、ビジネススキルとしての精神力、メンタルタフネスという意味では大切な要素だが、何事も「気合」や「本気」「熱意」といったものを尺度に判断するようでは危険だ。客観的な数字や事実でビジネスを判断するのではなく、感情論や精神論で片付けてしまうかもしれない。
こうなると、業績不振のときも、「セールスの仕組みや、提案の仕方に問題があったのでは?」と考えることなく、「お前の気合が足りない」「本気でやってない」といった不毛な精神論の応酬になってしまうことが予想される。
さらに、体調不良者や休職者が頻出する組織や部署、店舗があるなら、何かしらの問題を抱えている可能性を考慮すべきだ。ハードワーク、強烈なプレッシャー、未熟なマネジメント、人間関係の不具合などは本来すぐに対処すべき問題であるが、当該職場においてはそんな状況こそが日常であるため、疑問ももたれず、何ら対策がとられていないのかもしれない。しかしそれらの事象がきっかけとなり、ひどい場合はPTSD(心的外傷後ストレス障害)や鬱、場合によっては過労死や自殺者が出ることにもなりかねないのだ。
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