転職調査、6割が「コロナ禍で転職意向が高まった」 目立ったのは自社への「不満」：どんな不満？

[ITmedia]

　テレワークの浸透など、日本企業に大きな変化をもたらしている新型コロナウイルスの感染拡大。こうしたコロナ禍を受け、転職を前向きに考える人も多いようだ。日経HR（東京・千代田）が9月4日、「ウィズコロナ時代の転職」に関する調査結果を発表した。

コロナ禍、転職意向にどう影響？（出所：ゲッティイメージズ）

　コロナ禍を経験して転職意向に変化があったか聞いたところ、「非常に高まった」が35％、「少し高まった」が22％と、約6割が転職を前向きに考えていることが分かった。一方、転職意向が低くなったと回答した人は1割未満にとどまった。

「転職意向が高まった」が約6割（出所：日経HR調査）

　転職意向が高まったと回答した人に理由を問うと「社員軽視の上層部判断が明らかになり、長く働けないと感じたため」「今の会社では働き方は変わりそうにないため」などが挙がった。自らのキャリア構築というよりは、コロナ禍への対応が十分でないことへの不満など、外的要因から転職を考えている人が多そうだ。

転職意向が変化した理由（出所：日経HR調査）

　その一方で、転職市場の先行きに関してはシビアな見方が目立った。「非常に厳しくなる」「やや厳しくなる」を合わせて8割近い人が今後の転職市場に関して悲観的な意見を持っている。

　こうした状況を踏まえると、企業側は不用意な離職を生まないためにも「ビフォーコロナ」に後戻りすることなく変化に対応していくことが急務だといえる。今回の調査では、「挑戦したい『新しい働き方』」に関しても質問。上位に挙がったのは「リモートワーク・在宅勤務」（52％）、「副業」（39％）などだった。旧来のやり方にとらわれず、こうした柔軟な働き方・人事制度を整えていけるかが焦点となるだろう。

挑戦したい「新しい働き方」ランキング

　調査は2020年7月30日〜8月7日の期間、インターネット上で実施。同社の運営する転職サイト「日経キャリアNET」登録会員を対象に行い、735人から回答を得た。