著名KPOPグループの「BTS(防弾少年団)」が所属する「ビッグヒットエンターテインメント」が10月15日、KOSDAQ(韓国証券市場)に上場した。上場当日には、同社の時価総額は一時1兆円を越え、国内企業でいえばコンビニ大手の「ファミリーマート」や総合商社の「丸紅」と同規模の企業として華々しい上場デビューを果たした。
「BTS(防弾少年団)」が所属する「ビッグヒットエンターテインメント」のWebページ
しかし、足元では株価は上場当日の過熱から落ち着きを取り戻し、下落基調となっている。21日の終値ベースで株価はピーク時の半額。時価総額は公募時の1.3倍程度、約5600億円となっているが、それでも博報堂とほぼ同規模の時価総額を有する。
市場関係者の間では、この時価総額が高いのか安いのかという点で度々議論されているが、「芸能プロダクション」の時価総額については、その“相場”を探ることが特に難しい。なぜなら、比較すべき企業が稀有(けう)であるからだ。
実は、ビッグヒット社のような数千億円規模の芸能プロダクションが上場する例は世界的に見てもまれであり、日本においてもこれは例外ではない。
日本国内には大小あわせて数百〜1000以上の芸能プロダクションが存在するといわれているが、上場している芸能プロダクションは一握りである。福山雅治や桑田佳祐を擁するアミューズや、浜崎あゆみや安室奈美恵などを擁するエイベックスの2社が代表的な上場芸能プロダクションとなっている。
男性アイドルグループのジャニーズ事務所や、AKB48などを運営するヴァーナロッサム(旧AKS)をはじめとした芸能プロダクションは、ほぼ非上場企業となっているのが現状だ。かつては吉本興業やホリプロも株式を上場していた時期があるが、吉本興業は2009年にTOB(株式公開買い付け)で、ホリプロは12年にMBO(経営陣による株式買収)でいずれも上場廃止となっている。
証券市場のフロンティアである米国に目を向けてみても、業界最大手の4大芸能プロダクションは現段階でいずれも非上場企業だ。ここからも、芸能プロダクションはなんらか株式公開をしない普遍的な理由があると考えられる。それは一体なぜなのだろうか。
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