世界中の自動車生産工場が新型コロナウイルスに翻弄されている。感染により操業停止を余儀なくされた工場もあり、また海外の生産拠点のいくつかはロックダウンによっても操業を停止させられた。しかしコロナ禍によるクルマでの移動の安心感や、ロックダウン後の需要の反動により、2020年後半は急速に業績を回復させた自動車メーカーも多い。
ところが、ここへきて再び生産を調整しなければならない状況に追い込まれている。トヨタは米国や中国で減産を、ホンダは国内と米国、中国での減産、スバルも米国と国内の工場での減産をそれぞれ明らかにしている。日産は国内工場で長期的な生産調整の可能性を認めている。日本メーカーだけではない。ドイツのフォルクスワーゲンも欧州と米国、中国での減産を発表した。その理由となっているのが、半導体部品の不足だ。
クルマは、ほとんどの工業製品における生産技術を駆使して作られる、工業技術の見本市のような商品だ。それだけに最新の電子制御やIoT技術が盛り込まれており、ワイヤーハーネスを簡素化するためにボディのあらゆるところにマイコンが組み込まれ、車内通信によって機能している。
車種やメーカーによって差はあるものの、クルマには50個から80個ものマイコンが組み込まれているといわれる。さらにセンサーやメモリなど半導体を使った部品は、クルマの至るところに組み込まれている。ガソリン車であっても、「クルマは電気で動いている」といわれるほど、エンジン以外の駆動は電気仕掛けなのだ。
そんな構造であるから、半導体が不足すれば、たちまち生産が立ち行かなくなる。それが今、起こっているのである。
クルマには無数の半導体が使われている。ドアの内部でもパワーウインドウモーターにもマイコンが組み込まれ、制御に用いられている
テスラに続くのは、果たしてどのEVベンチャーか?
クルマの電動化が加速している。既存メーカーのハイブリッドやEVへの転向はもちろん、テスラを始めとするEVベンチャーも多数立ち上がっている。ここでは、イーロン・マスクが採ったテスラの成長戦略を思い起こしつつ、数あるEVベンチャーの現状と今後の可能性を見ていく。
2021年、再び来るか半導体ブーム リモートワークと巣ごもり需要が牽引
コロナ禍は生活だけでなく産業構造にもさまざまな変化をもたらしている。その1つが、自宅でのリモートワークやゲームなどのエンターテインメントの拡大にともなう、半導体需要の盛り上がりだ。
日産三菱ルノーのアライアンスは崩壊するか?
公共交通より安全に移動できるクルマが見直され、自動車業界の業績がコロナ禍の悪化から回復を見せている。しかしエンジン車販売規制に伴うEVシフトも見据えれば、楽観視はできないず、アライアンスなどによる連合グループは、提携解消の可能性もある。今回は世界の主要メーカーのアライアンス状況と、課題を考える。
電動化の主役は完成車メーカーではなくサプライヤーだ!
菅政権による自動車の電動化規制に注目が集まっている。カーボンニュートラルによる電動化規制は世界中に広がっており、自動車業界を大きく揺るがすことになるだろう。そして、これまでの動きから見えてくるのが主役交代だ。今後は、完成車メーカーからサプライヤーへ、主役がシフトすると考えられる。
「技術の日産」の魂は、死んでいない アライアンスの行方は?
日産自動車経営陣の新体制が固まった。3頭体制への期待は高いが、その周囲の役員の間にはさまざまな思惑がうごめいているという情報もある。日本とフランスの国策企業というプライドが、足を引っ張りあっていくなら、良いクルマやサービスも生まれない。
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