今や多くの企業がYouTube上でチャンネルを持ち、情報発信に力を入れている。そもそも動画が企業のマーケティングツールとして注目されるようになったのは、なぜなのだろうか。すのはらさんは効果検証の精度だと話す。
「企業間でテレビ広告の意味を考え直すことが増えています。テレビCMは短尺なうえに、放送時間帯や視聴者層などのコントロールが難しく、購買に与える影響なども見えにくい状態でした。一方、YouTubeは再生回数や視聴者層、視聴者からの評価、コメント、その動画経由での購入者数など、精度の高い効果検証や消費者とコミュニケーションが取れる点を強みとしています」
購買率や認知率など定量的な効果検証がテレビCMは難しい。一方、YouTubeでは定量的なデータを取得することができる。そのデータを次の施策や動画以外のマーケティングに活用することで、消費者への効果的なアプローチが可能になる。
すのはらさんによると、現在はコロナ禍の影響で10〜50代と幅広い年代で動画の視聴率が伸びているという。NTTドコモ モバイル社会研究所が1月に行った「スマホ・ケータイ所有者の動画サービス利用とYouTube利用動向」によると、確かにYouTubeの利用率は全年代で高く、10代から40代は男女ともに約7〜8割が視聴していることが分かった。50代でも約6割という結果が出ている。
希望退職者数が1万人超 募集人数が最も多い企業は?
20代会社員、「仕事観がない」が6割 「指示待ち派」は4割も
世界初! ブリ×ヒラマサ=「ブリヒラ」を発売 ベイシアと近大の狙いは?
テレワークで生産性はどう変わったのか? 頻度との関係
ファミマ、7月から「エコ割」推奨 食品ロス3割減を狙うCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング