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EVの行く手に待ち受ける試練（前編）：池田直渡「週刊モータージャーナル」（5/5 ページ）

» 2021年07月12日 07時00分公開

　ではバッテリーにおける閾値を決めるのは何か？　それは原材料価格とバッテリー生産のコストである。限られた原材料を多くのバッテリーメーカーが奪い合えば、当然売り手市場になって原材料は高騰する。これが値上がりの理由その1だ。

　もう1つは新規に立ち上げるバッテリー工場のローンチコストである。工場の立ち上げにはばく大な先行投資が必要だ。事業である以上、その先行投資を回収しないわけにはいかない。長く稼働していて、投資のリクープがあらかた済んでいるような工場と、新規で立ち上げる工場を比較すれば、当然新規の工場の方がコストは高くなる。ましてや生産を開始してしばらくは、ノウハウが少なく、生産性も高くない。なので製造に関してもコスト高要因が増える。

　という現状をナチュラルに見れば、バッテリー価格は上昇すると見るのが自然である。少なくとも下がる要因はどこにも見当たらない。

ということでずいぶんと長くなったので、一度このあたりで締めて、次回は世界に渦巻くレアメタル採掘の闇について深掘りしていきたいと思う。

筆者プロフィール：池田直渡（いけだなおと）

　1965年神奈川県生まれ。1988年企画室ネコ（現ネコ・パブリッシング）入社。取次営業、自動車雑誌（カー・マガジン、オートメンテナンス、オートカー・ジャパン）の編集、イベント事業などを担当。2006年に退社後スパイスコミュニケーションズでビジネスニュースサイト「PRONWEB Watch」編集長に就任。2008年に退社。

　以後、編集プロダクション、グラニテを設立し、クルマのメカニズムと開発思想や社会情勢の結びつきに着目して執筆活動を行う他、YouTubeチャンネル「全部クルマのハナシ」を運営。コメント欄やSNSなどで見かけた気に入った質問には、noteで回答も行っている。

EV生産比率を5倍に増やすマツダと政府の“パワハラ”
マツダは、30年時点のEVの生産比率を25%と大幅に上方修正した。ではなぜマツダはそれだけEVの比率を大きく再発表したのかといえば、これは政府によるパワハラの疑いが濃厚である。
内燃機関から撤退？　そんな説明でいいのかホンダ
ホンダは新目標を大きく2つに絞った。一つは「ホンダの二輪・四輪車が関与する交通事故死者ゼロ」であり、もう一つは「全製品、企業活動を通じたカーボンニュートラル」。そして何より素晴らしいのは、その年限を2050年と明確に定めたことだ。ホンダは得意の2モーターHVである「e:HEV」を含め、全ての内燃機関から完全卒業し、EVとFCV以外を生産しない、世界で最も環境適応の進んだ会社へと意思を持って進もうとしている。
バッテリーEV以外の選択肢
バッテリーEV（BEV）やプラグインハイブリッド（PHV）などの「リチャージ系」は、自宅に充電設備がないともの凄く使いにくい。だから内燃機関はしぶとく残るし、ハイブリッド（HV）も然りだ。ただし、カーボンニュートラルにも目を配る必要はある。だから、それらを補う別のエネルギーを開発しようという機運はずっと前から盛り上がっている。
圧倒的に正しいEV登場
トヨタ自動車は2020年12月25日に、超小型モビリティEV車、「C+pod」（シーポッド）を、法人と自治体を対象に限定して発売した。価格は2グレード構成で165万円と171万6000円（それぞれ税込み）。
水素に未来はあるのか？
「内燃機関が完全に滅んで、100%全てのクルマがEVになる」という世界は、未来永劫来ないだろう。そのエネルギーミックスの中にまさに水素もあるわけだが、FCVにはいろいろと欠点がある。しかし脱化石燃料を目標として、ポスト内燃機関を考え、その候補のひとつがFCVであるとするならば、化石燃料の使用を減らすために「化石燃料由来の水素」に代替することには意味がない。だから水素の製造方法は変わらなくてはならない。また、700気圧という取り扱いが危険な貯蔵方法も変化が必要だ。