コロナ禍を受けて変更した働き方や社内制度については、1位が「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」(78%)、2位が「テレワーク・在宅勤務の導入」(72%)、3位が「オンライン会議システムの導入」(62%)だった。
コロナ禍に対応する中で新しく必要になったものを尋ねると、最も回答が多かったのが「オンライン会議システム」(65%)で、「テレワーク用のモバイルPC・タブレット」(39%)、「ネットワーク増強」(34%)と続いた。
今回の調査は4月14〜5月11日、インターネット上で実施。調査対象は「人事のミカタ」を利用する企業で、有効回答数は655社。
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