ここ数年急激に加速したOMO型店舗だが、先述した通り、洋服の青山では16年から展開している。内山氏は「都市部への出店を加速するために開発した」と導入の経緯を語る。
紳士服専門店は1980年代以降、郊外出店を加速し、百貨店などからシェアを奪ってきた経緯がある。駐車場を完備し、店舗を大型化することで幅広い在庫を管理でき、仕事帰りにクルマで立ち寄って仕立てたスーツを受け取るといった流れを作った。
一方、同じシステムで都心部の駅チカに出店するには、売り場面積の確保やコスト面で課題があった。「狭小店の品ぞろえ不足を補うことは出来ないか」。その課題の解決に向け開発したのがデジタル・ラボだ。
例えば、東京都渋谷区の「渋谷文化村通り店」は、駅前にあった都心型旗艦店の「渋谷駅前総本店」(地下1〜5階建ての6フロア構成で、総売り場面積は約300坪)に代わる店舗として2019年にオープン。デジタル・ラボを活用することで、売り場面積は総本店の約3分の1に縮小できた。
特に新入学・入社式、就活といった繁忙期には膨大な在庫を管理する必要があったが、デジタル・ラボの導入によって店舗で管理する在庫数を削減。中心的なサイズを5〜6着取りそろえ、残りはデジタル・ラボを活用することで店舗の在庫回転率も向上した。
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