2021年、特に読まれた「人事部インタビュー」はこれだ！ 厳選5記事紹介：年末のまとめ

[ITmedia]

　コロナ禍による先行き不透明な状況が長引き、これまでの日本の働き方や雇用システムが大きく変わり始めています。

　2021年は、ジョブ型雇用へ切り替える企業や、希望退職を募る企業も増えました。従業員側でも、働き方を見直して転職を検討したり、そもそも転職前提で入社する会社を選んだり──という流れが加速化した1年でした。また、定年延長や同一労働同一賃金に関する法改正もありました。

　企業の人事部にとって、これからの働き方を見据えるきっかけの多い1年だったのではないでしょうか。

　ITmedia ビジネスオンラインでは、こうしたトピックに対し、先陣を切って課題解決に挑んでいる多くの企業に取材を行いました。今回はその中でも、2021年に公開し、特に読まれた5つのインタビューを紹介します。

（1）「優秀だが、差別的な人」が面接に来たら？　アマゾン・ジャパン人事が本人に伝える“一言”

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　多様性を重視するアマゾン・ジャパンの面接に「極めてだが優秀だが、差別的な人」が来た場合、どのような対応を取るのでしょうか？　人事部の責任者である上田セシリアさんに聞きました。

　

（2）なぜ？　YKKが「定年廃止」を決めた理由　65歳以上の評価・報酬はどうなるのか

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　YKKグループは21年4月、定年制度を廃止しました。日本企業では、当たり前の制度として定着している定年ですが、その「廃止」をしたのにはどのような理由があるのでしょうか？　背景を聞きました。

　

（3）バブル期の大量採用世代が定年に　ダイキンが急ぐ「再雇用制度」大改定の中身

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　ダイキン工業は、21年4月の高年齢者雇用安定法の改正に合わせ、再雇用期間を延長しました。最大のポイントは、70歳までの期間延長と再雇用者の処遇の見直しです。その詳しい中身について、聞きました。

　

（4）“パートは低賃金で当然”の日本で、なぜ「全従業員を正社員化」できた？　イケア・ジャパン人事に聞く

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　イケア・ジャパンは、14年にパートタイマーを含め全従業員を正社員雇用に切り替えました。“パートは低賃金で当然”という暗黙の了解がぬぐわれない日本で、同一労働同一賃金関連の法制定前に、なぜそのようなことができたのでしょうか？　イケア・ジャパン人事にインタビューしました。

（5）新卒応募が57人→2000人以上に！　土屋鞄“次世代人事”のSNS活用×ファン作り

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　コロナ禍で採用活動に苦戦する企業も多い中、土屋鞄製造所では新卒採用が好調です。2020年卒はたった57人の応募だったが、21年卒は2000人以上が応募と、エントリー数が約40倍に急増したといいます。その秘訣を、同社人事部の西島悠蔵さんに聞きました。