2022年が始まった。新しい年を迎えるにあたり、新年の誓いを立てた人も多いであろう。今年はゴルフで100を切りたい、絶対に結婚相手を見つける、海外赴任者として選出されるよう英語をモノにしたい……といった具合であろうか。
さて今回のテーマは英語である。特に、海外で仕事をする際に必要となる「英語力」にフォーカスしてみたい。私はこのコラムの第1回で、日本の人口がこれから減少していくので、中堅・中小企業であっても海外と接点を持たないと生き残っていけないということを書いた(参考:ASEANでモテモテだった日本の企業 その将来に漂う暗雲)。だから、M&Aや海外企業との合弁会社の設立は必須となる。一方で、海外のM&Aにおいて経営統合がうまくいかず、撤退を余儀なくされる例も少なくないということも指摘した。M&Aの経営統合においては、派遣された人物の経営能力が鍵となるが、それがしっかりとした語学力で裏付けされていなくてはならない。
日本人は、中学、高校、大学とそれなりの時間を使って英語の勉強をさせられる。20年からは小学校でも英語学習が必修となり、日本人が英語と向き合う時間はますます増えている。しかし、英語の能力を問われると、「読むのは何とかなるが、書くのは苦手、話すのはもっと苦手」という人が多い。なぜこれほどの時間をかけて勉強してきて、英語が話せるようにならないのであろうか。
端的にいえば、話すのに必要なトレーニングをしていないことがその理由として挙げられる。それだけのことである。小学校から始まる英語学習において、日本人が最も時間を使うのは読解と文法である。これらは、入試はもちろん、英検やTOEICのような英語能力試験においても出題の中心である。リスニングもあるが、これは会話などの音声を聞きながら設問を読む訳で、半分は読解である。学ぶ時間が多い順に並べると、読む>書く>聞く>話すという学校が大半だろう。
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