コロナ禍最盛期でも売上高1000億円超え 欧州主要クラブとの比較で見えたJリーグの特徴と課題：公開資料で検証（1/3 ページ）

[岡部恭英, 樋口隆充（編集），ITmedia]

　東京都が新型コロナの警戒レベルを4段階中、下から2番目に引き下げるなど日本国内での新型コロナの陽性者数が減少傾向にあります。これに加え、熱中症リスクが高まっているとして、厚生労働省が屋外でのマスク着用を「不要」とする注意喚起を出すなど、日本国内で新型コロナへの警戒感が薄れつつあります。

マスクを着用する人々（提供：ゲッティイメージズ）

　欧州も同様で、サッカーの試合では、既に声出し応援が解禁されています。5月末に開催された、欧州最強のサッカークラブを決める「UEFAチャンピオンズリーグ」（欧州CL）の決勝では、声出し応援に加え、3季ぶりに観客動員数の制限も解除され、観客たちが世界最高峰のプレーに酔いしれました。

欧州CLの優勝トロフィー「ビッグイヤー」（出典：UEFA公式Webサイト）

今季はレアルマドリード（スペイン）が優勝した（出典：チャンピオンズリーグ公式Twitterアカウントのツイート）

　「Beforeコロナ」と「Afterコロナ」という言葉があるように、国内外で新型コロナへの警戒感が薄れ、コロナ前同様の生活に移行する一方で、コロナ禍が与えた影響というものが改めて浮き彫りになっています。コロナ禍では各種イベントが軒並み中止・無期限休止となりました。

　その後、徐々に状況は改善しましたが、感染防止のため、多くに観客動員数の制限が課されました。スポーツもその例外ではなく、21年7月下旬に開催された東京五輪が無観客開催となったのを筆頭に、Jリーグも有観客開催までに時間を要した上、多くのクラブが入場料収入を断たれ、苦境に陥りました。

東京五輪も無観客開催に

　そこで今回はコロナ禍直前の2018-19シーズンと、コロナの影響をフルに受けた2020-21シーズンの日欧主要クラブの経営状況を比較し、新型コロナがサッカークラブの経営にどのような影響を与えたのか、見ていきましょう。

欧州主要20クラブ、コロナ禍で1500億円の収入減

　検証には、英デロイトが毎年発行している、欧州主要クラブの経営状況をまとめた「フットボールマネーリーグ」（FML）を使いました。内容を見ると、残念ながら、2年以上経過しても「Afterコロナ」時代の到来はならず、苦境が続いていることが分かります。

　2020-21年の上位20チーム総収入は、ピーク時の2018-19シーズン比で、約11億ユーロ（約1500億円）も下がっています。このネガティブな影響は、右肩上がりだった欧州サッカービジネスにも厳しい現実を突き付けており、欧州トップ20クラブの収入規模は、コロナ前どころか、約5年前のレベルにまで落ち込んでいます。

過去5シーズンの収益推移（出典：Football Money League2022、以下同）

　実に、1チーム当たり平均で75億円の減収です。コロナ前の欧州サッカービジネスのピーク時である2018-19シーズンにサッカー史以来の最高益を達成したバルセロナ（スペイン）の年商は8億4000万ユーロ（約1200億円）でした。サッカークラブは、選手、監督コーチ、スタジアム、練習施設など投資がかさむビジネスで利益率の低いビジネスですので、年間100億円近い減収は、クラブの存続にもかかわる一大事なのです。

2018-19シーズンにバルセロナは8億4000万ユーロを売り上げた

翌シーズン以降は売り上げが激減し、バルセロナは2020-21シーズンはランキングトップをマンチェスターシティ（イングランド）に奪われた

　特に、観客の収容制限導入で、スタジアム観戦に来るファン・サポーターが減少したため、試合当日のマッチデー収入（チケット・飲食・グッズ売上）は激減。25年の歴史を誇るFML発行以来、過去最低のマッチデー収益となっています。

過去最低のマッチデー収入となった

　特に、バルセロナのように、コロナ前のマッチデー収入が225億円を超えていた巨大クラブへの影響は非常に大きいです。

コロナ禍前のバルセロナの売り上げ（出典：Football Money League2020）