サポート終了後もPCは通常通り動作するものの、公式のテクニカルサポートが受けられなくなるほか、MS側もソフトウェア更新プログラムの提供を終了する。このため、ウイルスやマルウェアに感染するリスクが高くなる。
サポートが終了したOSを使い続け、マルウェアなどの被害を受けた場合はどうなるか。私用PCであれば自己責任で済むものの、企業が社員に貸与している社用PCの一部が感染した場合、そのPCを起点に攻撃者が社内ネットワークに侵入。最悪の場合、機密情報の流出など企業全体がセキュリティリスクにさらされる可能性がある。
日本MSは「引き続きサポートされているバージョンのWindows OSへのアップグレードや、 Windows 11をサポートするデバイスに置き換えることを推奨している」と企業などに呼び掛けている。
同社は公式WebサイトでWindows 10やWindows 11への移行方法を公開している。なお、「Windows 10」は25年10月14日にサポートを終了する。25年中にサポートを終了する製品の一覧は公式Webサイトで確認できる。
(関連記事:「Internet Explorer」の次は「Windows 10」に要注意? マイクロソフトが心配する次の危機)
MSは6月、Webブラウザ「Internet Explorer」(インターネットエクスプローラー、IE)のサポートを終了。同社は21年5月から告知し、企業や官公庁に対応を求めていたものの、直前期には一部で混乱が生じていた。
組織規模が大きくなるほど、対応に時間を要する。顧客情報や機密情報の流出を防ぐため、企業などには早めの対応が求められそうだ。
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