テレビの市場規模、今後5年で3000億円縮小──野村総研の分析が示すメディア業界の未来（1/3 ページ）

[樋口隆充，ITmedia]

　テレビの市場規模、今後5年で3000億円縮小──野村総合研究所（野村総研）がこんな業界分析レポートを発表した。同社は2028年までに「コンテンツの伝送路が放送から通信（配信）へとシフトする動きはさらに加速し、メディアコンテンツビジネスの主戦場はテレビ放送から配信サービスに移る」と予測している。

テレビの視聴イメージ（提供：ゲッティイメージズ）

　同社は、ICT（情報通信技術）とメディアに関連する主要7産業（通信サービス、デバイス、メディアと広告、マーケティング、データ流通、プライバシーとセキュリティ、HR Tech）と19の国内市場について調査。レポートでは、各産業の今後の変化や、各企業がどう備えるべきかを洞察している。

視聴スタイルはスマホ・タブレット　“タイパ”重視に

　このうち、メディアと広告に関する項目では「視聴するスクリーンはテレビに限らず、スマートフォンやタブレットにもなり、タイパ（タイムパフォーマンス重視）による倍速視聴といった新たな消費スタイルも配信市場の成長を後押しする」とした。

　一方でテレビ業界に関しては「有料放送サービス、テレビ放送広告（民放）、公共放送（NHK）による放送市場は苦戦を強いられる」（同社）とみている。市場規模ではメディアと広告の市場全体が6兆1582億円から6兆7263億円へと拡大する一方、テレビなどの放送市場は3兆4433億円から3兆1173億円への縮小を予測した。