トヨタ、ホンダ、日産「増益と減益を分けたもの」 大手3社の決算をじっくり解説：池田直渡「週刊モータージャーナル」（4/8 ページ）

[池田直渡，ITmedia]

「増収減益」のホンダ、気になるのは販売台数のマイナス

　販売台数（対前期比）：368万7000台（マイナス9.5％）

　売上収益（対前期増）：16兆9077億円（2兆3550億円）

　営業利益（対前期増）：8393億円（マイナス318億円）

　営業利益率（対前期増）：5.0％（マイナス1.0ポイント）

　当期利益（対前期増）：6952億円（マイナス118億円）

22年度の販売台数（出典：本田技研工業）

　ホンダは増収減益の決算となった。最初に気になるのは販売台数のマイナスである。これが一地域の問題なら、単純な市況の影響と見るところだが、日本が限りなく横ばいに近い微増である以外、全てマイナス。中でもやはり中国の落ち込みが大きい。

　もちろんこれはロックダウンの影響が大きいのだが、マイナス幅が大きすぎる。地域別販売台数を比較して見ても分かる通り、中国市場への依存比率が高すぎることが問題を大きくしている。せめて米国が良ければ救われたのだが、こちらもまた微減とは言い難いマイナス。台数ベースでホンダのマーケット構成で見れば、中国と米国市場が逆風だと他で挽回するのは不可能に近い。中国のシェア率が47.3%、米国が32.4%、合計で79.7%である。

税引前利益増減要因（出典：本田技研工業）

　では、利益増減の要因を見ていこう。左端が前期で右端が当該期の数字となる。これはもう分析するまでもなく「為替影響」以外の全項目でマイナス。運による為替を除く「経営の実力を問う」数字は総崩れの結果となってしまった。

　詳細を追っていくと、「売上台数、構成変化」が164億円のプラスになっているのは救い。また他社に比べて原材料費高騰の影響が少ない。またこの苦境の中、頑張ってCASE対応の研究開発費を増やしている姿勢は評価されるべきだろう。