ファミリー層や観光利用が多いシティホテル(4ブランド)は、2020年10〜12月期に稼働率が26.1%まで低下。新型コロナ罹患者の療養先として施設を提供したブランドも多いビジネスホテルと比べ、大幅に落ち込んだ。一方、2023年は2020年比で53.9ポイント改善し、稼働率は80.0%まで回復している。
客室単価は2021年10〜12月に1万904円まで低下していたが、2023年の客室単価は1万6843円で、コロナ禍前の2019年(1万5375円)を1468円(9.5%)上回った。
観光・ビジネス需要の急回復や訪日外国人客数の急拡大で、客室稼働率・客室単価の上昇は続きそうだ。一方で、東京商工リサーチは、宿泊業の92.8%で正社員が不足しているという調査結果も発表しており、今後の成長をかけた人員確保がホテル各社の大きな課題になると分析した。
国内の上場ホテル運営会社13社の開示資料を基に、客室単価と稼働率を集計した。
観光業で働く人のためにも「GWは廃止すべき」 こう提言しても、何も変わらなかった理由
旅館・ホテルの6割が「景況感が良い」と回答 旅行単価は引き続き上昇傾向Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
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