SHEIN、Temuだけじゃない 中国発ファスト雑貨のビジネス戦略を深掘り 超高速サイクルどう実現？：がっかりしないDX 小売業の新時代（2/2 ページ）

[郡司昇，ITmedia]

超高速サイクル　毎月800点以上の商品入れ替えが可能なワケ

　YOYOSOの急成長を支えている要因の一つが、高度に効率化されたサプライチェーン管理です。同社は全世界で800社以上の協力サプライヤーを持ち、その中には世界的ブランドと取引する一流メーカーも含まれています。

　中国・義烏にある約7万平方メートルの大型物流センターには300人を超える従業員が働き、高度なデジタル技術を活用した在庫管理と迅速な配送体制を構築しています。このデジタル化されたサプライチェーンがあるからこそ、月に500点以上の新商品の企画・投入と、世界各地のフランチャイズ店舗への安定供給が可能になっているのです。

　特筆すべきは、こうした物流やサプライチェーンの管理にAIやビッグデータを積極的に活用している点です。商品の需要予測や在庫最適化、さらには地域ごとの消費者嗜好分析までをデジタル技術で効率化しており、これがYOYOSOの毎月800点以上の商品入れ替えという高速サイクルを可能にしています。

　実際に店舗に行くと、日本の小売業の多くでは取得するコストをかけていないデータをとっていることが分かります。下の写真で店舗入り口の天井に機器が取り付けられています。これは入店カウンターと推測します。

　POSレジの通過数と実際に店舗に入店した客数は異なります。

　まず、入店客数のデータがあると、店舗の売り上げが下がった時に入店する客が減っているのか、入店したが商品に魅力がなくてレジまで来なかったのかが分かります。これが分かると入店を増やす販促に投資するべきか、商品の問題を解決すべきかがデータに基づいた判断可能になります。

　また、同様に各商品の入店客数あたりの買上率が計算できます。これが分かると商品開発をする際に、店舗ごと地域ごとに買上げ率が落ちている商品が把握できます。

　こういったデータがあると、商品の入れ替えはもちろん、新商品の開発にも生かすことができます。

AI活用で毎月800点以上の商品を入れ替える高速サイクルを実現している

　YOYOSOはインド市場参入にあたり、MINISOと同様に現地パートナーと提携する戦略を選択しました。具体的には、アラブ首長国連邦やインドで小売事業を展開するルル・グループ傘下の「Tablez」との協業です。

　2018年8月に戦略協力契約を締結し、5年間でインド主要都市に30店舗を開設する計画を発表しました。2020年初頭までにバンガロールなどインド南部を中心にわずか2カ月で5店舗以上をオープンさせており、現地の若者を中心に好評を博しています。店舗形態は他の類似ブランドMINISOと同様にショッピングモール内への出店が中心で、商業施設や大学近郊など集客力の高い立地に展開しています。

　以前解説したMINISOのフランチャイズモデルと同様、YOYOSOも「投資パートナーシップモデル」を採用しており、フランチャイジーの初期投資負担を軽減しつつ、本部がサプライチェーンや商品企画を一元管理する仕組みを構築しています。これにより、厳しい外資規制があるインド市場においても、現地パートナーの力を借りながら迅速な出店を可能にしています。

類似ブランド乱立　いかに差別化図る？

　YOYOSOが短期間で世界40カ国以上に1000店舗を超える展開を実現できた背景には、デジタル技術の徹底活用があります。サプライチェーンの効率化だけでなく、フランチャイズ管理や店舗オペレーションについても、クラウドベースの管理システムを導入し、リアルタイムでの情報共有や意思決定を可能にしています。

　また、ECサイトやモバイルアプリを通じたオムニチャネル戦略も積極的に展開しており、実店舗とデジタルチャネルを融合させたシームレスな顧客体験の提供を目指しています。

　今後の課題としては、MINISOやその他類似ブランドとの差別化をいかに図るかという点があります。特にインド市場では、MINISO、MUMUSO、XIMIVOGUE、KIODAなど、東アジア風のライフスタイルショップが乱立しており、生活者からは「どれも似たような商品を扱っている」という印象を持たれがちです。

　YOYOSOが持続的な成長を実現するためには、デジタル技術を活用した生活者インサイトの収集・分析と、それに基づく商品開発の迅速化がさらに重要になってくるでしょう。特にインドのような多様性に富んだ市場では、地域ごとの嗜好や文化的背景を踏まえたローカライゼーションが成功の鍵を握ります。

　日本の小売業がグローバル展開を目指す際にも、YOYOSOのようなデジタル技術を活用した高速サイクルのビジネスモデルから学ぶべき点は多いのではないでしょうか。