パーソルホールディングス(HD)のシンクタンクであるパーソル総合研究所は、「働く1万人の就業・成長定点調査」を実施した。その結果、勤務先以外での学習や自己啓発について、「特に何も行っていない」割合が過半数(53.6%)となり、過去最高水準となったことが分かった。
「特に何も行っていない」と答えた人を男女・年代別に見ると、男性では30〜50代、女性では40〜50代で学習しない傾向が進んでいた。
正社員の管理職意向は、減少傾向が続いており、2026年は過去最低の16.6%となった。男女・年代別に見ると、特に組織の中核を担う男性30〜40代での意欲低下が継続していた。
「人生で何歳まで働きたいか」という問いに対し、男性20代が希望する平均年齢は、2017年の60.2歳から2026年には53.8歳となり、6.4歳低下した。一方、女性の20代正社員では、同期間に50.8歳から2026年には53.8歳へと上昇している。
パーソル総合研究所は「若手男性では、働き方や働くことに対する価値観の多様化が進む中で、早期リタイア(FIRE)への関心が高まっている可能性がうかがえる。一方の女性は、就業継続を後押しする制度や環境整備の進展に加え、『長く働き続けたい』という志向が強まっている可能性が考えられる」とコメントした。
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