東京商工リサーチが実施した「マッサージ業」の倒産動向調査によると、2025年度の倒産件数は108件(前年度比14.8%増)となり、過去最多を更新した。店舗乱立による過当競争に加え、光熱費や人件費の上昇が収益を圧迫している。
2025年度は過去30年で最多となった。倒産の原因別では「販売不振」が91件(構成比84.2%)で最多。負債額別では、108件全てが1億円未満だった。資本金別では「1000万円未満」が104件(同96.2%)を占め、小・零細事業者の倒産が大半を占めた。
マッサージ業には、整骨院、接骨院、鍼灸院のほか、カイロプラクティックなど多様な業態が含まれる。20〜40代の男女を中心に需要が広がり、リラクゼーション店なども含め成長産業となっている。コロナ禍を経て生活様式が変化し、ストレスによる自律神経の不調や頭痛、腰痛に悩む人が増えたことで、一定の需要が続いている。
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