「オンライン会議」は禁止すべきか？ 手軽さが“会議数インフレ”を引き起こすワナ：「キレイごとナシ」のマネジメント論（2/3 ページ）

[横山信弘，ITmedia]

データが示す「会議インフレ」の深刻さ

　この感覚は、データでも裏付けられている。

　Microsoftの調査によれば、2022年時点で平均的なTeamsユーザーの週あたり会議時間は2020年比で252％増、会議件数は153％増になったという。コロナ禍でオンライン会議が普及した結果、会議の「量」が激増したのだ。

　ソフトウェア開発企業のAtlassianの調査では、78％の人が「会議が多すぎて仕事を進めにくい」と回答し、51％が会議過多のせいで週に数日は残業していると答えている。

本当に必要な会議か？　を考えるべきだ

　日本でも事情は同じだ。会議支援ツールを提供するAcall（神戸市）の調査では、1日の会議時間は平均1.9時間、会議調整時間を含めると約2時間半を会議関連業務に費やしているそうだ。8時間勤務の約3割が会議と調整に使われ、1カ月で約50時間、1年で約600時間に達するという。

　「本当に必要だ」と感じる会議の割合は39.1％にとどまり、「もっと効率化できる」と感じる会議は43.1％だったという。会議に多くの時間を使っているが、本当に必要だと思われているのは4割程度。残りは不要、または非効率だと感じられているのだ。

問題はオンラインか対面かではない

　ここで誤解してほしくないのは、オンライン会議自体が悪いわけではないということだ。

　私はオンライン会議を強く推奨している立場だ。移動時間がなくなる。遠方の相手とすぐつながれる。会議コストが劇的に下がる。これは本来とても良いことだ。

　問題は、オンライン会議が「会議を減らす道具」ではなく「会議を増やす道具」として機能してしまったことにある。

　日本経済新聞社とJob総研の調査では、出社回帰によって対面会議が増えた一方で、会議への不満は消えていないことが示されている。会議の進め方に不満がある人は68.7％。対面会議への不満では「議論ではなく共有で終わる」が29.6％で最多だった。

　オンラインでも対面でも、ダメな会議はダメだ。問題は会議にする必要がないものまで会議にしていることにある。

　出社回帰でオンライン会議が減っても、それで問題が解決するわけではない。対面会議が増えるだけなら、会議インフレは悪化する可能性すらある。