組織全体でデータを一元管理・活用できる基盤(データ基盤・データウェアハウスなど)について「十分に整備されている」と答えた人は12.0%にとどまった。
整備されていない要因については「人手・リソースが不足している」(40.4%)が最も多く、その他に「スキル不足(分析・ツール活用など)」(39.0%)、「データ活用のためのルールや運用体制が整っていない」(38.4%)が上位となった。
今後、自社のデータ活用の推進に向けて取り組みたい内容については「分析ツールの導入・活用」(38.4%)が最も多く、「データ整形・加工の自動化」(37.3%)、「データの可視化(ダッシュボード整備など)」(36.6%)と続いた。
キーウォーカーは「ツールという箱を用意するだけにとどまらず、組織全体でスムーズにデータを引き出し活用できる『持続可能なデータ基盤』を構築することが、変化の激しいビジネス環境における企業の競争力強化のために重要といえる」とコメントしている。
調査は4月23〜24日に実施。企業の役員・経営者614人と、DX推進やデータ活用、情報システム関連業務を担当する会社員391人の計1005人を対象に実施した。
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