次はコメダHD。2026年2月期の連結決算は、売上高にあたる売上収益が572億円(前期比22%増)、営業利益が94億円(同7%増)、純利益が64億円(同11%増)となった。
ドトールとの違いが見えるのは、売上高の内訳だ。最も大きな割合を占めるのは、卸売り収入で68%に上る。次に直営店売り上げの19%となっている。
コメダのビジネスは、加盟店オーナーに店舗運営を任せるフランチャイズ(FC)モデルだ。
飲食店の運営スタイルは、大きく直営店とFC店に分けられるが、コメダの店舗は95%がFC加盟店となっている。ドトールはHD全体で見た場合、直営店とFC店がおおよそ半々に分かれている。
コメダは加盟店にコーヒー豆などの商品を卸売りして得られる収入が、売り上げの多くを占める。ドトールが顧客に商品を売る「BtoCビジネス」メインなのに対し、コメダはFC加盟店への卸売りを中心とする「BtoBビジネス」だ。
FC方式のため、人件費や店舗管理にかかる費用を抑えられる分、営業利益を確保できる。売上高に占める営業利益の割合は、ドトールHDの6%に対し、コメダHDは16%となっている。
コロナ禍でも、固定費の低さや郊外出店で密を避けた立地が奏功し、コメダは赤字に陥らずに済んだ。
こうした「仕組みの強さ」を武器に、コメダは積極的に新規出店を進め、売り上げを伸ばしてきた。直近では、東南アジア進出への足がかりとしてシンガポールの外食企業を子会社化したことも、業績に寄与した。
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