高さ50メートル、1800度の「高炉」内部を可視化せよ JFEスチールはどう実現したのか：2025年11月のヒット記事を振り返る（2/2 ページ）

[菊地央里子，ITmedia]

　同社は、DXを推進する「デジタル人財」の育成にも注力している。廣山氏によると、

（1）データサイエンティスト：データ活用・分析に長けた人財（現在約660人）。

（2）デジタルデザイナー（市民開発者）：ノーコードツールやRPAなどを活用し、業務改善ができる人財（現在約600人）。

（3）ビジネスイノベーター：各部門で業務改革のリーダーシップをとる人財。今年から育成に着手。

　といった3つのステージで人財を定義。それぞれが使いやすいツールや教育機会を提供し、育成に取り組んでいる。

　また、年に2回、全社でDX成果発表会を開催。社長を含む役員全員が参加し、優秀な成果を出した社員を表彰する。これにより、社員のDXへの意欲を高める狙いだ。

　加えて同社は、社内で開発・蓄積したDX技術やノウハウを、ソリューションビジネスとして外部に外販する取り組みをスタートしている。製鉄所内の粉じん清掃のために開発された「自走式清掃ロボット」や、圧設備の保全において、部分放電の超音波を捉えて絶縁劣化を予測する技術、配管からのガス漏れによって発生する超音波を可視化し、漏れ箇所を特定する技術など、現在約100の商材を展開している。

　廣山氏はこれまでの施策を振り返り、「DXは強力なドライビングフォースとなっている」と話す。鉄鋼メーカーならではの特色を生かした同社のDX事例に、今後も注目だ。

1年前の11月に公開したヒット記事を振り返る：

ITmedia ビジネスオンラインが2025年11月に公開した記事で、反響が大きかった記事を編集部が厳選して再掲する。初出は2025年11月28日、文中の記述は掲載当時のまま。