「トイレ」に凝ったらAI需要で大躍進――TOTO、利益の7割かせぐ「半導体」ビジネスの正体（2/2 ページ）

[荒岡瑛一郎，ITmedia]

設備増強に約930億円投資　「2〜3年で回収めど」

　セラミック事業の成長を支えるため、同事業に経営資源を集中させている。住設事業を担当していた研究開発職、エンジニア、工場オペレーターなどをセラミック事業に再配置しており、2025年4月に比べて同事業の人員を約18％増やした（2026年10月時点）。

　また、2030年度までに合計約1020億円を投資する。内訳は、研究開発に約90億円、大分県にある中津工場の生産増強などに約330億円、福岡県に豊前工場を新設する費用として約600億円を見込んでいる。これらの工場がフル稼働すれば、静電チャックやAD部材の生産量が現在の1.7倍になる見通しだ。

　TOTOが取引する半導体装置メーカーや半導体チップメーカーとのやりとりを基に、田村社長は「AI需要が下火になるという情報は全く出ていない」として、巨額投資に対する自信を見せた。

　「半導体業界での投資は、回収期間を限りなく短くしている。回収するまで6〜7年も待っていると、大きな変化が訪れてしまう。できるだけ短い期間で回収し終える想定で計算している。強気の投資額だが、2〜3年で回収できるめどが立っている。むちゃしている感覚はない」（田村社長）

セラミック事業の投資計画（出所：2027年3月期第2四半期 決算説明資料）

大分県の中津工場、福岡県の豊前工場などに投資する（出所：2027年3月期第2四半期 決算説明資料）

現状は「ノーマルな状態ではない」　本業「トイレ」どう伸ばす？

　利益の半分以上をセラミック事業が占める状況について、田村社長は「ノーマルな状態ではない」という見方を示す。

　「これは住宅設備の方が沈んでいる状態だと考えている。両極差が出ている。住設事業は伸びしろがあり、セラミック事業はもっと伸びる。最終的には、両方とも好調になることが望ましい」（田村社長）

　住設事業の業績は、中東情勢の緊迫化がマイナス方向に影響した。TOTO製品の原料となる石油由来の「ナフサ」が不足したことを受け、ユニットバスの新規受注を一時停止した。田村社長は「受注停止の約1カ月が大きく響いた」と振り返る。

　国外の住設事業では、米国における住宅市況の低迷や、中国での大型不動産開発の減速が影響した。インドやベトナムなどアジア地域と欧州の売り上げは、堅調に伸長している。

　TOTOは、住設事業の売り上げ向上に向けた施策を強化している。国内では、トイレに「便の状態」を測る機能を付けて健康管理に役立てる「デイリーウェルネス」で付加価値を高める他、マンションや宿泊施設など顧客ニーズを踏まえた新商品の展開に注力する。国外ではブランドの認知拡大に一層力を入れる方針だ。

TOTOのロゴ（編集部撮影）