オフィス出勤のデメリット？ 「デスク爆弾」をどう避けるか――空気を悪くせず注意する3つのコツ（2/4 ページ）

コロナが落ち着いてオフィス出勤が復活し、久しぶりの対面コミュニケーションに社員たちは盛り上がっている。しかし雑談が長すぎて、肝心の業務に支障が出始めているというのだ。

[横山信弘，ITmedia]

世界的なオフィス回帰の流れ

　コロナ禍で一気に普及したリモートワーク。ところが2023年以降、世界的にオフィス出勤を復活させる企業が増えている。

　米国ではアマゾンが2025年から週5日の完全出社を義務化すると発表した。同社は「イノベーションと企業文化の維持のため」と説明している。JPモルガン・チェースも同様に、全社員に週5日出社を求めている。

　日本でも出社回帰の動きが加速している。全面的な出社回帰ではなく、週1〜3回のハイブリッド勤務を採用する企業が主流だ。

　注目すべきはIT企業の方針転換である。LINEヤフーは2020年にリモートワークを積極推進していたが、2025年から段階的にオフィス出勤を強化している。同社の幹部は「対面でのコミュニケーションがイノベーション創出に不可欠」と説明した。楽天グループも完全リモートから原則週4回の出社へ移行する。

　これらIT企業の判断はインパクトが強い。デジタル技術を熟知している企業でさえ、リアルなコミュニケーションの価値を再認識しているのだ。

　背景にあるのは、リモートワークによる生産性低下への懸念だ。とりわけ創造性やイノベーションが求められる業務では、対面でのコラボレーションが重要視されている。また新入社員の育成においても、非言語コミュニケーションの重要性を伝えるうえでも、対面の必要性が高まっているケースが増えている。