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リストラを予兆する10のサイン（4/4 ページ）

» 2008年04月12日 08時00分公開

[Deb Perelman，eWEEK]

9.　会社が身売りをした

　自分の勤める企業が他社に買収されたこと以上に、解雇通告がすぐそこに迫ってきているのを想像させる予兆は存在しない。買収をする側の企業は、される側の顧客や製品をほしいと思っているのであって、基本的に従業員には興味はないのだ。4月2日にGoogleから、史上最大規模の集団解雇を言い渡された300人のDoubleClickの社員たちは、身にしみて分かっているだろう。

　「シリコンバレーで働く人々は、会社が買収されるのはうれしくないが、GoogleやMicrosoftに買収されるのは中でも最悪だと口をそろえている。同地区でトップクラスの頭脳が集まる企業に拾ってもらえる確率は、きわめて低いからだ」（パパラード氏）

10.　現職に再応募するよう勧告された

　昔ながらの企業のダウンサイジング手法に、社員がすでに就業している職種にもう一度応募させるというものがある。今の役職で社員がほんとうに企業に価値をもたらしているかどうかを評価するとの目的で、頻繁にコンサルタントが借り出されているが、これは頭数を減らすための見え透いた口実だ。

　「過渡期のただ中にいる企業が、よくこの手法を使う。残る空席はx個だが候補者がy人いると言い、みずからは中立的な立場に引っ込もうとする。そこには、同じポジションに長くとどまるのは無理かもしれないから、転職も視野に入れろという社員へのメッセージが込められている。社員は椅子取りゲームなどしたくないのに、いきなり音楽が止まって、椅子ならぬ仕事を奪われるはめになるのだ」（ランザロット氏）

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