悪質なソフトを配布している犯罪組織がSEO技術を駆使して、不正なページを検索結果で上位に表示させている実態が判明した。
企業向けセキュリティ製品を手掛けるFinjan Softwareは、サイバー犯罪に関する2009年版の報告書をまとめ、悪質なソフトウェアを配布するためのアフィリエイトネットワークが検索エンジン最適化(SEO)技術を駆使している実態が分かったと発表した。
同社の悪質コードリサーチセンターは、マルウェアや悪質なソフトウェアを配布しているアフィリエイトネットワークの1つを調べた。その結果、プロの犯罪組織がネットワークを運営し、検索エンジン最適化(SEO)の技術を活用していることが判明した。
この手口では正規のWebサイトをハッキングしてSEO対策ページを仕込み、キーワードのスペルミス(「obbama」「liscense」など)やGoogle Trendsでチェックした人気キーワードを羅列して、検索結果の上位に表示させていた。
犯罪組織のサーバから取得した統計によれば、SEOの手口は効果が高く、不正ページを仕込んだWebサイトにはGoogle検索で50万近いヒットがあったという。
偽ウイルス対策ソフトウェアのサイトにリダイレクトされたユーザーは16日間で180万人に上った。アフィリエイトのメンバーには、リダイレクト1件につき9.6セントが支払われ、1日あたりの稼ぎは1万800ドルになる計算だったという。
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