マルウェア感染などを理由にアクセスを遮断されるWebサイトが増加している。
米Symantecは、Webの脅威に関する2010年版の報告書をまとめ、マルウェア感染サイトなどがもたらす危険はかつてなく深刻化していると警告した。
同社傘下のMessageLabsが提供するWebセキュリティサービスでは、顧客のポリシーに反するWebサイトやマルウェアに感染させるWebサイトへのアクセスを遮断している。報告書ではこうした遮断状況や、攻撃に利用されているWebサイトの動向について調べた。
それによると、MessageLabsが2010年に遮断したWebサイトの数は、顧客ごとの月平均で2009年に比べて20%以上増加した。Symantecによれば、数年前までは怪しいWebサイトにさえ注意しておけば済んだが、今では様相が変わり、マルウェア感染サイトの大部分を知らないうちに改ざんされた正規サイトや大手サイトが占めるようになった。
ユーザーをマルウェアに感染させる技術もここ2〜3年でますます巧妙になり、多くの場合、Webサイトを見ただけでPCがウイルスやスパイウェアに感染してしまうという。
こうした形でマルウェアが企業に入り込めば、重要なシステムが被害に遭ったり社外秘情報が流出したりして、損失や悪評につながる恐れもあるとSymantecは指摘する。報告書では巧妙化するサイバー犯罪の手口や、ユーザーに与える影響についても解説している。
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