IDC Japanが発表した国内コラボレーティブアプリケーションの市場動向調査について、オルタナティブ・ブロガーの吉川日出行氏が考察します。
(このコンテンツはオルタナティブ・ブログ「ナレッジ!?情報共有…永遠の課題への挑戦」からの転載です。エントリーはこちら。)
調査会社のIDC Japanから8月26日に国内コラボレーティブアプリケーションの市場動向が発表されている(本記事の関連リンクを参照のこと)。
この調査では、企業の組織内コミュニケーション基盤にあたる国内コラボレーティブアプリケーション分野を以下の8つのソフトウェア群に分類している。
詳細レポートが見られないので推測になるが、「統合コラボレーティブ環境」というのは、一般的にはグループウェアと呼ばれるソフトウェアに当たると思われる。メール単体のソフトウェアは「統合コラボレーティブ環境」に入るのか、インスタントメッセンジャー(IM)と同じ「メッセージングアプリケーション」に入るのだろうか、MOSS(Microsoft Office SharePoint Server)は「チームコラボレーティブアプリケーション」と「エンタープライズポータル」のどっちなのかはちょっと分からない。今はやりの社内SNS、社内SBM(ソーシャルブックマーク)、社内Twitterは「ソーシャルプラットフォーム」だろう。
市場規模ということでは、先ほどの「統合コラボレーティブ環境市場」が全体の半分を占め、残りの3分の1(すなわち全体の約6分の1)は「エンタープライズポータル市場」ということらしい。そして「統合コラボレーティブ環境市場」も「エンタープライズポータル市場」も2009年は不景気のために、それぞれ4.9%、1.9%のマイナス成長だ。しかし、「統合コラボレーティブ環境市場」は2010年から、「エンタープライズポータル市場」は2012年から回復すると予想している。
分類の境が分かりにくいと書いたが、エンタープライズポータル市場は統合コラボレーティブ環境アプリケーションやチームコラボレーティブアプリケーション、SaaS型サービスなどとの競争が激化すると予測されており、数年先にはこうした分類も変わるかもしれない。
プレスリリースには、「コラボレーティブアプリケーションは社内の情報共有から会社間の情報共有へ、そして組織間から個人間へと拡がり、ユニファイドコミュニケーションやSaaSとの連携で市場は活性化する」ともある。
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