ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「情報共有」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「情報共有」に関する情報が集まったページです。

みずほ信託銀行がkintoneを採用 担当者約1700人の情報共有基盤に
みずほ信託銀行は、同行の営業管理やプロジェクトの進捗管理などにkintoneを採用した。これまで紙や表計算ソフトで実施していた記録や報告業務を、kintoneに置き換える。行内事務の効率化に向けたアプリの展開も予定する。(2021/2/22)

小学校教員と保護者が業務効率化アプリを自力で開発 仕事の困り事は自分で解決
長野県に、教員や保護者が学校に必要なシステムを自分で作る小学校がある。自力でローコード開発したアプリを運用して情報共有の効率化を図る。校長は「教師たちが仕事時間の大半を子供たちと向き合う時間に回せるようになった」と話す。(2021/2/15)

目や手が離せない現場での生産性向上を狙う:
音声で「読み上げ」「投稿」「botを介した情報共有」が可能 サテライトオフィスが業務用音声サービスを提供開始
サテライトオフィスは、業務用音声サービス「サテライトオフィス・音声でチャット機能 for Zeeny Pro」の提供を開始する。スマートフォンを手で操作せずに、音声で「LINE WORKS」などのチャットツールを利用できる。(2021/2/4)

Tech TIPS:
Microsoft EdgeでWebページ全体をキャプチャーする
情報共有などのため、Webページを画面キャプチャーで保存しておくという人も多いようだ。このような場合、[PrtSc]キーや[Windows]+[Shift]+[S]キーといったWindows 10標準の画面キャプチャー機能を使っているのではないだろうか。WebブラウザにChromium版Microsoft Edgeを使っているのならば、もっといい方法がある。その方法を紹介しよう。(2021/1/29)

製品動向:
大成建設が希少動植物の保全計画立案を効率化するツールを開発
大成建設は、水辺に生息する希少動植物の保全を支援するツール「水辺コンシェルジュ」を開発した。水辺コンシェルジュは、タブレット端末を介して、保全計画策定に必要な情報を分かりやすく表示し、関係者とのスムーズな合意形成と情報共有を実現して、希少動植物が生息できる適切な候補地の選定といった保全計画の立案を後押しする。(2021/1/28)

第7回 ウェアラブル EXPO:
ウェアラブルカメラで取得した映像を「Teams」と「Zoom」に共有可能な新システム
谷沢製作所は、ウェアラブルカメラとマイクを用いて現場で取得した映像と音声を「Microsoft Teams」「Zoom」「Cisco Webex Meetings」「Skype」といったWeb会議システムに共有できる作業現場向け情報共有システム「U‐BOX AT」を開発した。(2021/1/26)

「情報へのアクセス速度が生産性に影響している」:
情報過多がストレスとなり生産性低下を招く、OpenTextがリモートワークに関する実態調査
OpenTextは、「情報過多時代におけるリモートワークに関する実態調査」の結果を発表した。日本のオフィスワーカーにとって、情報過多とリモートワークでの情報共有が課題となっており、生産性とストレスレベルに影響を与えていた。(2021/1/21)

第5回 住宅・ビル・施設 Week:
BIMをiPadで“見える化”する現場特化のアプリ登場、設備ベンチャーが自社開発
2020年4月に設立した空観エンジニアリングは、現場での閲覧に特化したBIMモデル用のアプリ「空観ビューワー」を開発した。BIMモデルをiPad上で表示することで、手戻り防止や現場での情報共有、トラブルへ即対応などが可能になる。(2021/1/13)

情報化施工:
東急建設とリコー、VRで建設現場の合意形成を迅速化する実証実験開始
東急建設とリコーは、VR(バーチャルリアリティー)の技術を活用し、建設する構造物をVR空間で関係者が共有し、施工上の情報共有・合意形成を迅速に行うことで生産性向上を目指す実証実験を行うと発表した。(2020/12/18)

教職員1万2000人超に使わせたい:
PR:情報共有基盤は“人気SaaS”の取り込みでここまで変わる 京大の挑戦
老朽化したオンプレミスのグループウェアをクラウドファーストでリプレイスした京都大学。教職員の要望に応えて作り込みまくった旧基盤を捨て、SaaSありき、カスタマイズはあえてしない方針を貫いたIT企画室の狙いを聞いた。(2020/11/16)

「アスリートの盗撮は卑劣な行為」 JOCらが通報窓口を開設 SNS普及で悪用増加
日本オリンピック委員会(JOC)など7団体が、アスリートを性的な目的で盗撮したり、その内容をSNSに投稿したりする行為の通報窓口を開設。関係組織内での情報共有に役立てるほか、悪質な事例は警察当局に通報するという。(2020/11/13)

Computer Weekly製品ガイド
公共セクターITの5本柱
コラボレーションや情報共有をデジタルでもっとうまく行う方法を見つけることは、政府機関が取り組むべき課題だ。それを達成する方法を解説する。(2020/11/4)

総務省、ゆうちょ銀行の不正利用について迅速な情報共有を要請
総務省は、ゆうちょ銀行の不正利用について重要な情報がグループ内で適切に共有されかったことが対策の遅れの一因となったものと指摘。日本郵政に対し、重要情報の迅速な共有の徹底や被害者救済対応への指導などを要請した。(2020/10/2)

船も「CASE」:
日本郵船の避航操船AIが学ぶ、「ベテラン船長の技」とは
日本郵船は日本の大手“海運”会社の1つだ。そのグループ企業には船舶関連技術の研究開発に取り組む日本海洋技術とMTIがある。彼ら日本郵船グループが手掛ける研究開発案件は、自動運航関連からリモートメンテナンス、環境負荷低減、高効率舶用ハードウェア、船舶IoT、航海情報統合管理システム、操船支援システム、船陸情報共有プラットフォームなど多岐にわたる。(2020/10/12)

株式会社日本HP、株式会社大塚商会提供ホワイトペーパー:
テレワークでの業務効率を向上、Microsoft Teams×ノートPCで考える環境構築術
テレワークでの生産性は、情報共有やICT環境など、さまざまな要素に左右される。それらを一挙に改善するのが、チャットやWeb会議などの機能を提供するMicrosoft Teamsと、可搬性/安全性に優れた日本HP製ノートPCとの組み合わせだ。(2020/8/26)

PR:まるで社内向けYouTube!? JALが社内の情報共有に動画を活用、従業員が効果的な使い方を生み出す好循環に
(2020/8/21)

製造IT導入事例:
海外が95%となる工業ミシンの保守に、JUKIが遠隔保守作業支援システムを導入
日立ソリューションズは、スマートフォンやスマートグラスを活用した遠隔保守作業支援システム「フィールド業務情報共有システム」をJUKIに導入し、2020年3月から稼働開始したと発表した。(2020/7/31)

コロナ禍でFAX・Excelから脱却 感染者データをクラウドで管理 ITで変わる自治体の今
役所では、紙とファクスを使った情報共有などの文化が根強く残っている。だが、新型コロナウイルスの感染が拡大し、地方自治体にもスピード感ある情報共有が求められるようになった。この状況に対応するため、クラウドを活用する自治体も現れつつある。その活用法はどんなものか。(2020/7/31)

PR:組織の情報共有に動画が効く 大塚商会でAdobe Creative Cloudの導入を真剣に考えるべき理由とは
(2020/8/13)

位置情報シェアアプリ「Zenly」、友達の移動経路や目的地を表示する新機能
位置情報共有アプリ「Zenly」に、友達登録したユーザーが移動を始めたときに、出発地点と移動経路をリアルタイムに確認できる機能「Going」が登場した。(2020/7/6)

働き方改革:
コロナの影響で「Box」の採用件数が1年で2800件増加
Box Japanが展開するストレージサービス「Box」の導入が、ここ最近さまざまな業界で急増している。国内のBox採用件数は、2019年3月時点で4200社だったが、現在では7000社を超える。新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、テレワークを採り入れた多くの企業が、情報共有の効率化を図るため、Boxの採用を決めたことが要因だと考えられている。(2020/6/26)

現場管理:
福井コンピュータが「現場情報共有クラウド」販売開始
福井コンピュータアーキテクトがダイテックの住宅事業者向け現場管理サービス「現場情報共有クラウド」の取り扱いを開始。工程や、写真、図面の一元管理や現場全体のコミュニケーションツールとして活用できるクラウド型建設現場管理サービスだ。(2020/6/17)

CADニュース:
データを渡さずに3D CADデータを共有するソリューションの提供を開始
スマートスケープは、マルチCADオンライン情報共有ソリューション「Kisters 3DViewStation VisShare」の提供を開始した。データを渡さずに、高セキュリティな3D CADデータの共有ができる。(2020/6/12)

第24回「震災対策技術展」横浜:
災害時に安否確認と情報共有を可能にする、インフォコムのクラウド型BCP対策
大規模災害の発生時には、従業員の安否確認や業務担当者への緊急連絡が急務となる。同時に企業としての対応をスムーズに社内共有する手だても重要となる。インフォコムは、災害時に、コミュニケーションを滞りなく行えるシステムを開発し、大企業のBCP対策向けに提案している。(2020/6/1)

ドローン:
大災害の復旧支援に貢献、中部大発ベンチャーが長距離無人航空機の実用化へ
テラ・ラボは2020年5月20日、DRONE FUNDなどから総額3億円の資金調達に成功したと発表。今後は南海トラフ地震発生時などでの活躍を見込む長距離無人航空機や情報共有システムの事業化を目指す。(2020/5/25)

“アフターコロナ”の組織づくり
テレワークで見えたコミュニケーションの課題を解決する方法
突然のテレワーク時代到来、オフィスで偶発的に起きていた情報共有が減少しチームメンバーの意思疎通、相互理解に支障を来している。アフターコロナを見据え、リモートでも対面のような緩いコミュニケーションを実現する方法とは。(2020/5/27)

産業動向:
長谷工コミュニティがグループ会社2社を吸収し、沖縄県に進出
長谷工管理ホールディングスは、子会社を再編統合し、情報共有の円滑化や顧客が抱える課題への対応力を強化して、事業エリアの拡大を狙う。(2020/5/20)

150分間のサービス全停止も教訓に:
障害対応の属人化を防ぐ――freeeのSREが実践する情報共有術
サービスで発生する障害をゼロにすることは難しい。では、障害をゼロに近づけるために誰が何をしていくか。freeeのSREが大規模障害で学んだことや、障害を減らすための取り組みを紹介した。(2020/4/30)

縮小する市場で、生き残るために必要な改革とは何か:
PR:“属人化”に悩む、多品種小ロットの製造現場が成功させた「技術承継」の極意
製造業の現場では、少子高齢化によって、経験豊かな作業者の技術資産をいかにアーカイブするかが、各社共通の難題となっている。住宅用のサッシを開発から製造ラインの最終工程まで一気通貫で手掛けるアルメタックスもそうした問題に直面していた一社だ。同社は、問題解決のため熟練者のノウハウをデータ化して、社内で情報共有を図るだけでなく、開発スピードを上げるべく業務改革の一大プロジェクトを実施した。技術承継に立ちはだかる壁をどのような方法で突破したのか、プロジェクトチームのメンバーに取材した。(2020/4/27)

厚生労働省、「Salesforce Service Cloud」で新型コロナウイルス関連の情報収集を迅速化
厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)関連情報を都道府県や民間検査機関と共有するために、「Salesforce Service Cloud」でクラウドベースの情報共有基盤を構築した。都道府県での感染情報やPCR検査状況、患者受け入れ状況などの把握、確認を迅速化する。(2020/4/10)

ソラシドエア、「Slack」を全社導入 部門横断的なコミュニケーションと業務の生産性向上を促進
ソラシドエアは、業務効率化やサービス品質向上に向け、全社員800人強を対象に、ビジネス用メッセージプラットフォーム「Slack」を導入した。Slackの活用により、迅速かつオープンな情報共有や意思決定、組織的なコミュニケーション活性化を目指す。(2020/4/7)

BIM/CIM:
BIM/CIMで現場のデータを“見える化”する新システム、関係者間の情報共有を容易に
現在、建設現場では、生産性向上を目的にBIM/CIMの使用が推進されているが、専用ソフトが高価な上、習熟に期間を要するため、十分に利用されていない状況だ。業界全体でBIM/CIMの使い方で苦慮する中、BIM/CIMを有効活用した新システムが登場した。(2020/4/6)

製品動向:
新たな遠隔作業支援ソリューションを開発、「V-CUBEコラボレーション」とスマートグラスを連携
ブイキューブは、展開する拠点間情報共有システム「V-CUBEコラボレーション」と米RealWear製スマートグラスを連携した遠隔作業支援ソリューションを開発した。(2020/3/26)

数百人から数万人が参加できる:
PR:人気ゲームを支える「エンジン」が、企業の次世代コミュニケーション基盤として有望な理由とは?
働き方改革ではテレカンファレンスが可能な環境構築を求める声が多い。「VRやARを活用すれば画期的な情報共有ができるはずだが、これらのXR系技術についてどこから手を付けたらよいのか分からない」、こう思っていないだろうか。実はゲーム業界で磨かれた上で、XRソリューションを盛り込み、クラウドサービスでも使える通信エンジンがある。(2020/3/18)

情報化施工:
CheXがXC-Gate.ENTと連携でExcelに対応、現場での帳票作成などが容易に
YSLソリューションが展開する図面確認アプリ「CheX」が、テクノツリー製システム「XC-Gate.ENT」と連携したことで、Excelに対応し、ドキュメントの閲覧や情報共有、帳票作成といった一連の業務を現場でより容易に進められるようになった。(2020/3/5)

日本ものづくりワールド 2020:
現場の「しまった」を共有、月間2万円で不具合を簡単に管理できるアプリ
アスプロスは「日本ものづくりワールド 2020」(会期:2020年2月26〜28日/場所:幕張メッセ)内の「第31回 設計・製造ソリューション展(DMS)」に出展し、不具合情報共有アプリ「シマッター」をアピールした。(2020/2/28)

Autodesk University Japan 2019:
【限定全公開】3.11復旧工事など災害対応で活躍したCIM、岩手・地方建コンの奮闘
建設コンサルタント業務を手掛ける昭和土木設計は、2014年からCIMへの取り組みを進めてきた。その取り組みの成果が橋梁設計における「3D完成形可視化モデル」だ。ドローン(UAV)を使って3D空間の計測データを取得。このデータに基づき3Dの地形モデルを作成し、3次元の設計モデルと連携・統合することで、関係者間の情報共有の精度を高めた。(2020/2/26)

第4回 ロボデックス:
現場状況の配信だけでなく、ガス検知も行える建設向けリアルタイム情報共有システム
谷沢製作所は、管理者による現場管理や技術指導、作業記録の他、ガス検知に有効なリアルタイム情報共有システムを開発した。(2020/2/25)

厚生労働省、ゲーム依存症対策に着手 専門家や関係省庁と情報共有
厚生労働省はゲーム依存症対策を協議する「ゲーム依存症対策関係者連絡会議」を開き、ゲーム依存症の現状や課題について議論し、中央省庁の今後の対応などを確認した。(2020/2/6)

リコー、紙文書のデータ化から保管/廃棄までサポートするトータルサービスを開始
リコーは、文書の電子化と保管業務、情報共有機能を組み合わせて提供する「リコー ドキュメントライフサイクルサービス」を発表した。(2020/2/3)

「サプライヤーポータル」で透明化、一元化、データ蓄積:
PR:製造業の調達・購買業務、将来のために今やるべきこと
製造業の調達・購買部門でも人材不足は深刻な課題。だが業務を見ると電話やメール、Excelなど手間がかかる上に属人化した作業が非常に多く、デジタル化による情報共有も進んでいない。調達・購買部門の現状を打開し、業務の効率化、コスト削減、そして将来に向けた取り組みを進めていくためには、どうすればよいのか。(2020/2/5)

スマートリテール:
RFIDを活用した店舗での情報共有システムの実証実験に関する成果報告書を公開
大日本印刷は、ICタグを活用した情報共有システムの実証実験に関する成果報告書を公開した。店舗でのRFID活用によるダイナミックプライシングと広告配信効果、家庭内での新サービスの可能性などを検証した。(2020/1/17)

「働き方改革と情報共有ツール」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名様にAmazonギフト券5000円分をプレゼント。(2019/12/4)

Japan Home & Building Show 2019:
現場情報共有アプリの新機能は図面データへのテキスト挿入やチェックシート
ダイテックは、建設業界の生産性向上を目的に、情報共有アプリ「現場情報共有クラウド」の普及と機能の拡充を進めている。(2019/11/19)

テレワークに潜む隠れた問題
「ビジネスチャットはここで選べ」4大ツールから考えるチャットツールの選び方
今や企業の情報共有手段はメール、電話からチャットツールに移りつつある。しかし、チャットツールといっても千差万別だ。最近のツールはどれも豊富な機能を備えているものばかりだ。選定のポイントはどこにあるのか。(2019/11/1)

コラボレーションツール市場動向:
ユーザーの意識は「システム連携や社外との情報共有」に ノークリサーチが調査
ノークリサーチは、中堅中小企業を対象としたコラボレーションツールの市場動向に関する調査レポートを発表した。従来のグループウェアとは異なり、システム連携や社外との情報共有など、ユーザー企業の意識の変化がうかがえる。(2019/10/29)

東京メトロの全駅社員がiPhone携帯へ ドコモの多言語翻訳アプリ「はなして翻訳」も搭載
東京メトロは、10月15日から全駅社員へ向けてiPhone約1500台を導入。NTTドコモと共同開発した多言語翻訳アプリ「はなして翻訳」も搭載するほか、迅速な情報共有を行う。(2019/10/10)

スマートデバイスを利用してMR支援、製薬業界向け新システムを発表 キヤノンITS
スマートフォンカメラを活用して、MRが医療品の副作用や医療機器の不具合などを報告する際に起きやすい間違いを未然に防ぐ。管理システムへの自動登録機能によって関連部門の業務負荷を軽減し、情報共有の質と速度を向上させる。(2019/10/9)

資材動向:
2019年度は全主要建材の伸長を予測、国土交通省
国土交通省は、建設資材の安定的な確保と業界の円滑な事業の促進を目的に、1976年から「建設資材需要連絡会合同会議」を継続的に開き、建材動向の情報共有を進めている。(2019/10/9)

リノベ:
住宅・インテリア情報共有サイト「fully」が写真投稿メディアとしてリニューアル
WAKUWAKUが提供する写真共有サイト 「fully」がリニューアルオープンした。登録ユーザーが住宅やインテリアに特化した写真を投稿・共有することで、理想の住まいを求める人の情報収集ツールとなるほか、設計・施工会社やデザイン会社とユーザーとのマッチングも期待できる。(2019/10/1)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。