IT調査会社のIDC Japanは7月26日、国内ユーザー企業を対象に実施したクラウド市場調査の結果を発表した。パブリッククラウドの認知度と利用率が2010年に実施した同調査と比べて大幅に上昇したという。
同調査は2011年5月に実施。パブリッククラウドを理解している企業(「良く理解している」または「概ね理解している」と回答)は38.9%となった。パブリッククラウドを認知している企業(「良く理解している」「概ね理解している」「なんとなく分かる」と回答)のSaaSの利用率は23.6%、PaaS(Platform as a Service)/IaaS(Infrastructure as a Service)の利用率は13.8%となった。多くのメディアで取り上げられるなど、クラウドに関する情報が量、質ともに充実したことが認知度向上の理由としている。
パブリッククラウドに対する印象については、セキュリティに関する懸念は解消されていないものの、評価は高まっている。特に、「コスト」「迅速性」「拡張性」に関してはクラウドの優位性を企業が評価していることが分かる。
今後のクラウド市場に関して、PaaS/IaaSにおいては「認知度の普及」から「ベンダー間の差別化」へと焦点が移り変わっていくとみている。
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