人とマシンの関係が変わっていく――2015年以降の展望：Gartnerの未来予想

ガートナーが毎年恒例の未来予想を発表した。今年のテーマは、“ビジネスのデジタル化”によって人とマシンの関係がどのように変化していくのか、である。

[ITmedia]

　IT調査機関のガートナー ジャパンが2015年以降にIT部門やユーザーに影響を与える展望をまとめた「Gartner Predicts 2015（ガートナーの予想2015年版）」を発表した。今回は「人とマシンの長年にわたる関係がデジタルビジネスの登場によってどうシフトしたか」をテーマに、10の展望を提示している。

　米Gartnerバイスプレジデント、最上級アナリスト兼ガートナー・フェローのダリル・プラマー氏によれば、近い将来に人とマシンは作業する間柄になるだけでなく、お互いに依存し合う関係にも発展する可能性が見えてきたという。その理由は、コンピュータのマシンが人の活動範囲を広げる様々な環境作りに利用されているからで、よりパーソナライズされた関係を確立していくために、マシンが人間的な特性を備えるようになってきたとのことだ。

　こうした状況を踏まえ、2015年以降には以下の10の展望が予想されるという。

1. 2018年までにデジタルビジネスに必要なビジネスプロセスワーカーの数は、従来モデルの50％で済む一方、主要なデジタルビジネス業務は500％増える
2. 2017年までにコンピュータアルゴリズムで考案された重大で破壊的なデジタルビジネスが登場する
3. 2018年までに業務運用の総保有コスト（TCO）はスマートマシンと産業化されたサービスによって30％削減される
4. 2020年までにワイヤレス健康モニタリング技術の普及によって、先進国における平均寿命が0.5歳延びる
5. 2016年末までにオンラインショッピングでは20億ドル以上が「モバイルデジタルアシスタント」によって実行されるようになる
6. 2017年までに米国内の顧客によるモバイルを利用した購入行動によって、米国のモバイルコマースの売上はデジタルコマース売上全体の50％に達する
7. 2017年までにデジタルビジネスモデルを成功に導いている企業の70％が、顧客ニーズの変化に合わせてシフトできるようにデザインされた意図的に不安定なプロセスに依存するようになる
8. 2017年までに消費者製品への投資の50％が、カスタマーエクスペリエンスのイノベーションに向けられる
9. 2017年までに耐久消費財を扱う「E-Tailer（オンライン販売のみの小売企業）」の20％近くが、3Dプリンティングを使用してパーソナライズした製品を提供するようになる
10. 2020年までにターゲットメッセージングと屋内測位システム（IPS）を組み合わせて活用する小売企業の売り上げは5％増加する

　今回の展望は、クラウドやモバイル、ソーシャル、ビッグデータといった近年のエンタープライズIT分野における技術トレンドが着実にビジネスシーンへと浸透し、企業におけるビジネスのモデルやプロセス、人の働き方、顧客との環形、さらにはマーケット全体を変えつつある状況を表している。

　ビジネスとITの結び付きがますます深まっていく中、今後の企業にはこうした展望に示される状況を踏まえIT戦略が求められるようだ。