2014年上半期のソフトウェア市場、XP特需が貢献

IDCによれば、4月にサポートが終了したWindows XP関連でのソフトウェア販売が好調だった。下期以降は反動による成長率の低下が見込まれる。

[ITmedia]

　IDC Japanは12月17日、国内ソフトウェア市場に関する最新の調査結果と予測を発表した。2014年上半期の市場規模は前年同期比4.8％増の1兆2652億5300万円となり、通期でも4.2％増を見込む。

　2014年上半期は、Windows XPのサポート終了に伴う特需が市場を牽引し、クライアントPC向けソフトウェアの売上が好調だった。メールやグループウェアのSaaS移行と消費税率変更に伴う中小企業向け財務アプリケーションの入れ替え、またビッグデータ分析や仮想化／クラウド向け基盤構築ソフトウェア、セキュリティソフトウェアが市場の成長に寄与したという。

　ベンダー別ランキングは、1位がマイクロソフト、2位が富士通、3位がIBM、4位が日立製作所、5位がNECだった。マイクロソフトはWindows OSの売上が5％以上の成長となった。上位10社でみると、8位のヴイエムウェアが前年同期比で2桁成長し、9位のトレンドマイクロも5％以上の成長を達成した。

　2014年下半期はXP特需の反動で成長が鈍化する見通し。2015年以降は安定化して、2018年まで成長率4％前後で推移し、2018年の市場規模は2兆9846億円になると予想する。

2013年〜2018年の国内ソフトウェア市場予測（出典：IDC Japan）