Chrome OS、米K-12教育市場でシェア58％に（iOSは14％）

英調査会社Futuresource Consultingによると、2016年の米国K-12市場へのノートPC／タブレット出荷は前年比18％増の1260万台で、OS別ではGoogleの「Chrome OS」が8ポイント増の58％でトップ、2位はWindowsで、iOSは3位（5ポイント減の14％）だった。

[佐藤由紀子，ITmedia]

　米国のK-12教育機関が採用するOSに関する2016年の調査で、米Googleの「Chrome OS」のシェアが前年比8ポイント増の58％になった。米Appleの「iOS」は5ポイント減の14％だった。

K-12向け年間出荷OSシェア推移（資料：Futuresource Consulting）

　これは、英調査会社Futuresource Consultingが毎年発表しているレポートによるものだ。K-12とは、幼稚園から12学年（日本の高校3年に当たる）を指す。対象となるのは教育機関が購入するノートPC、Chromebook（Chrome OSを搭載するノートPC）、タブレットで、デスクトップPCは含まない。

　市場自体が拡大しており、端末の総出荷台数は前年比18％増の1260万台だった。

　Futuresource Consultingは、Chrome OSが好調な理由として、安価な端末（Chromebook）、無料のプロダクティビティスイート「G Suite」、サードパーティー製ツールとの統合がしやすいこと、「Google Classroom」でのタスク管理のしやすさなどを挙げた。

スタイラス／タッチ対応のChromebook

　米国以外の地域では、米MicrosoftのWindowsが伸びている。同社は1月、教育市場向けPCや管理サービスを発表している。米HPの「HP Stream 11 Pro G3 for Education」は189ドルからだ。