大企業の8割が“デジタルトランスフォーメーションに本腰” その背景は（1/2 ページ）

「今、まさにパラダイムシフトが起こっている。2017年が変化点になる」――。日本企業のデジタルトランスフォーメーションに対する取り組みについてこう話すのは、IDC Japanの木村聡宏氏。今、企業で何が始まっているのか。

[後藤祥子，ITmedia]

　「今、まさにパラダイムシフトが起こっている。2017年が変化点になる」――日本企業のデジタルトランスフォーメーションに対する取り組みについてこう話すのは、IDC Japanの木村聡宏氏だ。

　2016年頃から企業の取り組みとして注目を集めるデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）だが、現在、日本企業の間ではどのような取り組みがどの程度進んでおり、どんな課題が見えてきているのだろうか。4月6日、IDC Japanが発表した調査結果をもとに木村氏が解説した。

そもそもDXとは何なのか

　そもそも、IDCではDXをどのように定義しているのか。木村氏によれば「企業が第2のプラットフォーム（クライアントサーバ）から第3のプラットフォーム（クラウド、ビッグデータとアナリティクス、ソーシャル、モビリティ）にシフトし、最新のデジタル技術を生かして新たな製品やサービス、ビジネスモデル、バリューを創出すること」と定義しているという。そして第3のプラットフォームを加速させる技術として注目を集めているのが、ARとVR、IoT、AI、ロボティクスというわけだ。

　こうした変化に伴って企業内でのITの位置付けも変化し、これまでの「生産性の向上」といった役割から、「イノベーションの創出」へとシフト。今後は“ITとビジネスが対になって”イノベーションを起こすことが重要になるという。

　今や企業の役職者もDXを経営課題として意識しており、IDC Japanが大企業（従業員1000人以上）の役職者に今後3年の最重要経営課題を聞いたところ、回答者の4分の1超が「新規事業／イノベーション創出」と回答しているそうだ。

IDCが考えるDXの定義

　IT市場は今、大きな構造変化の過程にあり、2018年には第3のプラットフォームへの企業のIT投資が、第2のプラットフォームを上回ると木村氏。2020年に向けた分野別の傾向を見ると、金融業がFinTechや健康増進型保険、製造業がIoT、小売業がオムニチャネルやモビリティ、IoT、コグニティブ、公共分野は東京五輪の防災、事故削減、渋滞緩和、社会インフラ整備などが顕著だという。

DXを構成する5つの特性とは

　IDC Japanでは、企業の取り組みレベルを評価するための2つの指標を用意している。1つはDXの5つの特性ごとに習熟度を算出する評価。もう1つは取り組みレベルの成熟度評価だ。

　DXを構成する5つの特性は「リーダーシップ変革」「オムニエクスペリエンス変革」「ワークソース変革」「運用モデル変革」「情報の変革」の5つ。

　DX成熟度ステージは、ビジネスとITが連動しておらず、企業戦略とも整合性がない「ステージ1」、DXの重要性を認識しているもののプロジェクトベースの実行にとどまっている「ステージ2」、ビジネスとITの連動によるゴールは全社に浸透しているが、DXのもたらす破壊的な可能性については検討に至っていない「ステージ3」、DXの思想に基づく製品やサービスを継続的に投入している「ステージ4」、デジタル技術の活用やビジネスモデルの創出で市場に大きな影響を与え、イノベーションをもたらす「ステージ5」で構成されている。

DXの5つの特性

取り組みレベルの成熟度は5段階

　IDC Japanがこの指標を使って大企業に勤める部長クラス以上の役職者を対象にWebアンケートを実施したところ、2016年に比べて大きな進展があったことが分かったという。