富士通ら、IoT活用で異常検知と対応指示の自動配信を行うビル設備監視システムを構築

富士通、大成、スタディストの3社は、IoTを活用し、設備の異常を検知して作業指示マニュアルを自動配信するビル設備監視システムを構築。実証実験で有効性を実証した。ビルメンテナンス業務の効率化とサービス品質の向上を目指す。

[ITmedia]

　富士通、大成、スタディストの3社は5月10日、各社の技術やノウハウを連携させ、IoTを活用してビル設備の異常検知と、状況に応じた作業指示マニュアルの自動配信を行う、ビル設備監視システムを構築したと発表した。

　ビルメンテナンスの現場では、設備不具合の予兆を速やかに検知し、確実に復旧させることが重要だが、IoTを活用した既存のビル設備監視システムの多くは、設備異常の検知とメールでの自動通知までしかできないものが多い。これらに加えて、豊富なノウハウを有する熟練作業者が不足していることも課題となっていることから、対応者のスキルに規定されることなく、迅速な復旧を実現するシステムのニーズが高まっている。

　この状況を受け、同システムは、富士通のセンサーデバイスとクラウド型のIoTデータ活用基盤サービス「FUJITSU Cloud Service K5 IoT Platform」（以下、K5 IoT Platform）、大成のビルメンテナンス業務に関するノウハウ、スタディストのクラウド型マニュアル作成・共有プラットフォーム「Teachme Biz」を連携させて構築された。

　さらに、郵船不動産の協力の下、2016年10月13日から2017年3月31日まで、東京都千代田区の「郵船ビルディング」で同システムの実証実験を実施し、有効性を確認したという。

ビル設備監視システムのイメージ

　実証実験では、郵船ビルディング内の空調設備にセンサーデバイスを設置して空調設備の温度、加速度（振動）などを計測し、IoTシステムで必要となるデータを収集・蓄積するためのクラウド基盤「K5 IoT Platform」に計測結果を集約。設備の故障やその予兆を検知する条件を、大成のビルメンテナンスのノウハウに基づいて設定しておき、集約されたデータの中でその条件に当てはまる異常値を検出した。

　異常検知後は、該当設備の異常内容に応じたマニュアルを、設備管理者や現場作業員に自動配信することで、速やかに対応できるようにした。マニュアルは、「Teachme Biz」を活用し、動画や画像を活用するなど、熟練度が不十分な作業者にも分かりやすい形式で設備異常の状態に適合した点検手順や故障時の対応方法に関するものを事前に作成した。

　3社は今後、ビルメンテナンス業務における効率化とサービス品質の向上に向けて、共同で同システムの製品化を進め、2018年中に大成のサービスの一部として提供を開始することを目指しているという。また、より多くの実証データを取得し、システムの機能改善につなげるため、2017年4月25日から大成の本社ビルをはじめ複数のビルで同様の実証実験を開始している。

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