日本のハイブリッドワーク、新型コロナワクチン接種普及後に進む？ テクノロジー導入が鍵か――IDC予測

IDCの調査では、新型コロナワクチン接種普及後の働き方は「週5オフィス勤務」と予測する人は日米とも7割で、「隔週以上の在宅勤務」と予測する人は日本で約3割、米国では4割弱だった。日本でも「ハイブリッドワーク」を想定したIT投資が必要になるという。

[金澤雅子，ITmedia]

　IDC Japan（以下、IDC）は2021年7月5日、「Future of Workstyle（働き方の未来：働き方や働く場の改革や、改革の先にある未来像）」（以下、FoW）に関する企業ユーザー動向調査の日米比較結果を発表した。

　このレポートは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン接種普及後の働き方を想定し、「働く場の変化」「テレワークの課題」「オフィスに戻る際に導入を検討するテクノロジーや設備」「FoWの促進要因と課題」「FoWをけん引するテクノロジーの導入状況と今後の投資予定」などについて把握する目的で、IDCが日本と米国で2021年3月に実施した企業ユーザー向けWebアンケート調査の結果を分析したもの。

ワクチン接種普及後「週5日でオフィス勤務」は何割？

　分析の結果、COVID-19のワクチン接種普及後は、勤務場所はオフィスを中心としながら在宅勤務などのテレワークも定着する、いわゆる「ハイブリッドワーク」が進むとIDCは予測している。

ワクチン普及後に自宅とオフィスで勤務する従業員の割合の日米比較（出典：IDC Japan、2021年7月）