魅力的な「DX共創施設」とサグラダ・ファミリアの共通点は？ ネットワンの取り組みから考察してみた：Weekly Memo（1/2 ページ）

ITベンダーとユーザーの「共創」が重視されるDX。大手ベンダーの多くはその推進施設も用意している。そうした中で、魅力的なDX共創施設とはどうあるべきか。ネットワンシステムズの取り組みから探ってみたい。

[松岡 功，ITmedia]

　「netone valleyは完成形を定義していない。これで完成というのではなく、お客さまやパートナーの皆さんとの共創によってイノベーションを起こし続けられるように進化させていきたい」

　こう語るのは、ネットワンシステムズ（以下、ネットワン）常務執行役員CTO（最高技術責任者）の篠浦文彦氏だ。同社が2023年5月に開設した「イノベーションセンター（通称：netone valley）」（注1）のメディアへの初公開を兼ねて、同年12月5日に開いた事業戦略説明会でのひとコマである。

ネットワンシステムズ 常務執行役員CTOの篠浦文彦氏

DX共創施設の「あるべき姿」とは？

　netone valleyは、ネットワークインテグレーター大手の同社がDX（デジタルトランスフォーメーション）事業を推進するため、顧客や協業パートナーなどと「共創」を図る場として設けた戦略的な施設だ。こうした場所は多くのITベンダーが設けているが、篠浦氏の冒頭の発言はそのあるべき姿を示しているのではないか。そう感じたので、今回はnetone valleyの内容を見ていきながら、DX共創施設のあり方について考察したい。

　篠浦氏はまず、ネットワンの事業戦略におけるnetone valleyの位置付けについて次のように説明した（図1）。

図1　ネットワンの競争優位性に進化（出典：ネットワンシステムズの会見資料）

　「当社はこれまで『ネットワークが持つ可能性』を信じて、『つなぐ』『むすぶ』『かわる』をキーワードに、ネットワーク市場の変化に応じて競争優位性を発揮してきた。そして、これからは『豊かな未来を創造』する市場をリードしたい。その中核となるのがnetone valleyだ」

　netone valleyは、ネットワン自身のデジタルプラットフォームをはじめとしたさまざまなソリューションについて柔軟に適用できるように整備している。「DXにおけるエコシステムのハブの役目を果たしたい」（篠浦氏、図2）

図2　DXにおけるエコシステムのハブへ（出典：ネットワンシステムズの会見資料）

　こうした位置付けの下、netone valleyでどのようなことができるのかについて、同社　執行役員　ビジネス開発本部長の藤田雄介は活用例として次の4つを挙げた。

1.　情報収集と種の獲得

　netone valleyでまず目に飛び込んでくるのは、来訪者を共創空間に導く「VALLEY」と呼ばれるフロントだ。これがnetone valleyという通称の由来にもなっている。また、「INFORMATION HUB」と呼ばれるスペースは、さまざまな書籍から情報を収集し、個人の感性と探求力を磨くことによってイノベーション創出への可能性を広げる場して作られている。

来訪者を共創空間へと導く「VALLEY」フロント（筆者撮影）

ユニークな図書が並ぶ「INFORMATION HUB」（筆者撮影）

　さらに、netone valleyで生まれた新たなサービスなどを体験できる「INNOVATION SHOWCASE」でのデモを通じて、アイデア創出へのきっかけにつなげたい考えだ。現在、5つのテーマを設定して取り組んでいるという（図3）。

図3　netone valleyの活用例「情報収集と種の獲得」（出典：ネットワンシステムズの会見資料）