シード・プランニングは8月31日、裸眼3Dビジネスの最新動向と市場展望に関する調査結果を発表した。家庭用3Dテレビの普及が始まった今年に続き、来年は裸眼3Dビジネスが立ち上がるとしている。調査は2010年6月1日〜8月10日の期間で実施した。
同社の予測によると、2015年における裸眼3D対応製品の国内市場規模は約486万台になる。裸眼3Dが普及するデバイスは、小型のディスプレイを搭載する携帯電話と家庭用ゲーム機(ポータブル型)が最も多く各150万台、続いてデジタルカメラ50万台、パチンコ・パチスロとデジタルフォトフレームが各45万台、テレビと電子辞書が各20万台と予測している。テレビを除くほとんどのデバイスは3D=裸眼3Dとなる。
一方、裸眼3Dを搭載する比率の高いデバイスは、家庭用ゲーム機(ポータブル型)が30%、続いてデジタルキオスクが15%、電子辞書/パチンコ・パチスロ/デジタルフォトフレームが各10%と予測している。テレビは24%が3Dメガネ方式で、裸眼3Dはわずか1%にとどまる。
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