AV機器は軒並み縮小、GfKの2012年上半期販売動向調査
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(以下、GfK)は、2012年上半期における家電およびIT市場の販売動向を発表した。全国の有力家電・IT取扱店からPOSデータなどを収集し、統計的手法に基づき全国市場規模相当に拡大推計したもの。
同調査結果によると、まず国内の家電流通では商品構成比が大きく変化しているという。家電販売金額全体に占めるAV商品の構成比は、2011年上半期で30~40%程度だったのに対し、アナログ停波から1年が経過した2012年第1四半期(1~3月期)では20%前後となり、6月には約15%まで縮小した。家電量販店では売場の再編が行われ、テレビに替わってスマートフォンやタブレット端末、太陽光発電システムなどが前面に出ているという。
薄型テレビはエコポイント制度やアナログ停波の影響で、前年上半期に過去最高の販売台数を記録したが、今年はその反動で伸び悩み、前年比59%減の480万台となった。画面サイズに関しては、37インチ以上の数量構成比が前年の22%から28%へと増加。大画面モデルへのニーズ拡大が期待されるという。
薄型テレビと同様にDVD/Blu-ray Disc分野もアナログ停波の反動を受けており、プレーヤーとレコーダーを合わせた数量ベースで前年比31%減の348万台となっている。このうち、市場の過半を占めるBDレコーダーは同37%減の194万台。BDレコーダーのHDD容量については大容量化が進み、1Tバイトクラスの数量構成比が前年比10%ポイント増の20%に達した。
パソコンに関しては、市場全体で数量前年比3%増の802万台。リテール市場は前年並みで、リセラー市場は堅調な増加傾向を見せているという。また、近年注目を集めるタブレット端末は、市場全体で数量前年比2.5倍超の120万台まで規模を拡大した。
そのほか、デジタルカメラは数量前年比4%減の452万台ながら、ミラーレス一眼が大きく伸長。携帯電話はスマートフォンが伸長するも、市場は横ばい傾向となっている。
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