AV機器は軒並み縮小、GfKの2012年上半期販売動向調査

[ITmedia]

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（以下、GfK）は、2012年上半期における家電およびIT市場の販売動向を発表した。全国の有力家電・IT取扱店からPOSデータなどを収集し、統計的手法に基づき全国市場規模相当に拡大推計したもの。

　同調査結果によると、まず国内の家電流通では商品構成比が大きく変化しているという。家電販売金額全体に占めるAV商品の構成比は、2011年上半期で30〜40％程度だったのに対し、アナログ停波から1年が経過した2012年第1四半期（1〜3月期）では20％前後となり、6月には約15％まで縮小した。家電量販店では売場の再編が行われ、テレビに替わってスマートフォンやタブレット端末、太陽光発電システムなどが前面に出ているという。

　薄型テレビはエコポイント制度やアナログ停波の影響で、前年上半期に過去最高の販売台数を記録したが、今年はその反動で伸び悩み、前年比59％減の480万台となった。画面サイズに関しては、37インチ以上の数量構成比が前年の22％から28％へと増加。大画面モデルへのニーズ拡大が期待されるという。

　薄型テレビと同様にDVD/Blu-ray Disc分野もアナログ停波の反動を受けており、プレーヤーとレコーダーを合わせた数量ベースで前年比31％減の348万台となっている。このうち、市場の過半を占めるBDレコーダーは同37％減の194万台。BDレコーダーのHDD容量については大容量化が進み、1Tバイトクラスの数量構成比が前年比10％ポイント増の20％に達した。

　パソコンに関しては、市場全体で数量前年比3％増の802万台。リテール市場は前年並みで、リセラー市場は堅調な増加傾向を見せているという。また、近年注目を集めるタブレット端末は、市場全体で数量前年比2.5倍超の120万台まで規模を拡大した。

　そのほか、デジタルカメラは数量前年比4％減の452万台ながら、ミラーレス一眼が大きく伸長。携帯電話はスマートフォンが伸長するも、市場は横ばい傾向となっている。