英語力が必要な求人、どう変化している？――DODA調べ

[Business Media 誠]

　インテリジェンスが運営する転職サービス「DODA」は7月22日、企業が求める英語力の調査を行い、その結果を発表した。DODAが保有する求人（約20万件）のうち、英語力が必要とされる求人の割合をレベル別にみると、初級レベル（簡単な読み書きや会話ができる。TOEICテスト500点以下）は、2005年の4.2％から年々割合を増やし、2010年には50％を超え、その後は現在まで60％弱で推移している。上級レベル（ビジネスにおける商談・交渉ができる。TOEICテスト800点以上）についても、2005年の1.0％から2011年の28.6％まで右肩上がりに上昇、以降30％弱で高止まりをしている。

英語力が必要とされる求人割合は2011年以降、高止まり （出典：DODA）

　英語力が必要とされる求人の割合が高止まりしている背景として、「国内の景気が回復基調にあることにより、国内営業や販売・サービスなどの英語力が必須ではない求人が増加していることが挙げられる」（DODA）

　企業の英語力に対する考え方にどのような変化があるのだろうか。「2011年ごろまでは『まずは英語力のある人を』と、英語力を最重要視する企業が多かったが、最近では、英語力は入社後の研修や自力の学習でも身につけられるという考え方が広がりつつある。そのため、英語力よりも職種の専門性や、能力の伸長に時間のかかる『マネジメント力』など人と関わる力が重視されるようになってきている」（同）という。

　英語力だけが“武器に”なる時代ではなく、キャリアの価値を高めるためには、英語力にプラスしたスキルアップをしておくことが重要と言えそうだ。