Appleの更新ツール、「バッドウェア」の認定を直前回避

[ITmedia]

　スパイウェア対策プロジェクトの米StopBadware.orgは4月17日、米AppleがWindows版iTunesなどのソフトウェアにバンドルしているソフトウェア更新ツールを「バッドウェア」に認定しようとしたが、Appleが対処したため認定を見送ったと発表した。

　StopBadware.orgは、ユーザーが知らないうちにスパイウェアや詐欺的なアドウェアをインストールするソフトウェアを「バッドウェア」に認定している。3月24日付のブログで、AppleがWindows版QuickTimeやiTunesなどのソフトウェア更新ツールで、Safariブラウザなどの別のソフトウェアを「アップデート」と称してインストールさせていると問題を指摘していた。

　問題のアップデート画面ではSafariなどのソフトウェアがデフォルトで選択されており、ユーザーが更新を実行するとダウンロードされ、インストールがされる状態になっていたという。

　この報告を受けてStopBadware.orgは、Windows版のApple Software Updateツール、QuickTime、iTunesがバッドウェアに当てはまるかどうかを調査。17日には、これら製品を「バッドウェア」に認定したと発表するはずだった。

「バッドウェア」認定を回避した更新ツール（StopBadware.orgより）

　しかし、その前日になってApple Software Updateの更新版（バージョン2.1.0.110）がリリースされたことを確認した。このバージョンではSafariなどのソフトウェアが「アップデート」とは別に、「新しいソフトウェア」として表示されていた。

　Appleは、明らかにコミュニティーの懸念に応えて今回の変更を行ったものであり、「これはコンシューマーのためになる」とStopBadware.orgは評価している。