　2016年に米Dellが米EMCを買収したことで誕生したDell Technologiesだが、それぞれの日本法人は今も別法人として存続している。現在は経営体制の統合が進行中で、8月からは大塚俊彦氏が2社の代表取締役社長を兼務している。カンファレンスでは大塚氏があいさつした後、当初予定になかったデル氏が登壇し、会場のボルテージを一気に高めた。

　デル会長は、AIやIoTなどの発達により、流通するデータ量が増大し続けていることに言及。「2007年の時点では、米国のモバイルネットワークに流れるデータ量は、年間86ペタバイトだった。だが、2019年になると、18時間で86ペタバイトに増加した。10年後の2030年には、10分で86ペタバイトが流れるだろう」と予測した。

米Dell Technologiesの創業者であり、会長兼CEOのマイケル・デル氏がサプライズ登壇

　さらに、「進化したテクノロジーと膨大なデータを使いこなすには、シンプルかつオープンで、統合化された運用環境の構築が不可欠だ。当社は、クラウドやセキュリティ企業の買収、VMware社とのコラボを通じて、それを提供できる独自のポジションを築いた」と強調。

　「パブリッククラウド、マルチクラウド、オンプレミス、エッジコンピューティングといったマルチな環境でもデータの流動化を後押し、断片化を起こすことのないソリューションを届けていきたい」と熱弁を振るった。

データやテクノロジーは“コスト”ではない

　次に登場したのは、Dell EMCインフラストラクチャソリューションズグループ最高技術責任者（CTO）ジョン・ローズ氏。「あらゆるテクノロジーが登場し、ものすごい速度で進化している現代では、データやテクノロジーを“コスト”と考えてはいけない。このチャンスを生かすべきだ」と聴衆に語りかけた

　ローズ氏は、同社が顧客企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）をサポートする上で重視しているポイントに言及。「AI」「ハイブリッドクラウド」「エッジ」「ソフトウェア・ディファインド」といったキーワードを列挙した上で、「DXを成功させたければ、IT戦略をマルチクラウドベースで立案し、多様性のあるアプリケーションを、システムとしてまとめ上げる環境を構築すべきだ」と提言した。

三越伊勢丹のデジタル事業部長がゲスト登壇

　続いてゲスト登壇したのは、三越伊勢丹でデジタル事業部門長を務める浦田努氏（デジタル事業部取締役常務執行役員）。同社は創業346年の伝統ある企業だが、Dell Technologiesのサポートの下でDXを推進。「店頭で店員が接客・販売する」という古くから続くスタイルからの脱却を目指している。

三越伊勢丹浦田努氏（デジタル事業部取締役常務執行役員デジタル事業部門長）

　浦田氏によると、いま三越伊勢丹が掲げているテーマは「オフラインでもオンラインでも最高の顧客体験を提供する」。実現に向け、各種センサーを駆使した店内のIoT化やECサイトの強化などを進めているという。

　その一環で始めた「Your FIT 365」は、3Dスキャナーで顧客の足型を計測し、顧客の足にピタリとフィットする靴を提案するサービス。計測したデータや、おすすめの靴の一覧は、iPadなどのタブレット端末に表示する。この仕組みを導入しているブランドの靴は、そうでないブランドと比較して150％多く売れているという。