　こうした懸念が残されていることが、 “コロナ明け”に備えたセキュリティ対策が必要な理由です。政本氏は「すでに脆弱な環境でテレワークを始めて一定期間たってしまっているため、ビジネスパーソンはPCが感染している前提で行動すべきだと考えます。いずれ状況が落ち着き、自宅に持ち帰ったPCを会社のネットワークにつなぐときには、侵害されていないか、その痕跡がないか確認することが望ましいです」と話します。

　マクニカネットワークスは、テレワーク中に社用PCが攻撃に遭うことを防ぐため、情報通信、金融、航空、鉄道、電力、ガス、医療、物流――など14分野の企業や公共機関を対象に、従業員のPCを無料でリモート調査し、脅威を検出する取り組みを始めました。その他のベンダーも、テレワーク環境でのセキュリティ診断サービスを相次いで始めています。テレワーク終了後のセキュリティインシデント発生を防ぐ上では、こうしたサービスを使い、早めに検知と対策を終えておくのも一つの手ではないでしょうか。

　新型コロナそのものへの対策でも、「自分が感染しているかもしれないという前提で行動すべき」と呼びかけられています。同じことが、PCのウイルス対策、攻撃対策にも当てはまりそうです。終息はまだ先ですが、同僚と一緒に働ける日が来た時に安心して仕事ができるよう、ビジネスパーソンはサイバー攻撃についての知識を深め、セキュリティ面に気を付けながらテレワークに取り組んでいくべきだと言えます。

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