　新型コロナウイスル感染症拡大に伴う公演中止で大きな損害を受けている舞台芸術関係者向けに、どんな支援が受けられる可能性があるかをQ＆A形式で確認できる自己診断チャートを、舞台技術の業界団体「緊急事態舞台芸術ネットワーク」が6月18日にβ版として公開した。団体か個人か、公演主催者かどうかなどの質問に答えると、どんな支援の対象になるかをガイドする。

画面例

　例えば、個人事業主かつ公演主催者ではないと答えると、特別定額給付金や持続化給付金、文化庁の各種支援策が受けられる可能性がある――などと表示し、詳細が書かれたサイトに飛べる。今後、新たな支援策をアップデートしたり、具体的な申請方法なども掲載していく予定だ。

　骨董通り法律事務所とデロイトトーマツ税理士法人の協力を得て構築。「あくまで一般的なガイダンスであり、結果が利用可能な全ての支援制度とは限りませんし、また必ず支援を受けられるわけでもありません」と注記されている。

　緊急事態舞台芸術ネットワークは、コロナ禍による業界の損害の実態を把握し、情報共有したり交渉に臨んだりするために立ち上げられた団体。劇団四季の吉田智誉樹社長や劇作家の野田秀樹さん、東宝の池田篤郎取締役などが世話人になっている。

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