もう1つデータがある。
こちらは、NTTドコモの企業内研究所であるモバイル社会研究所がまとめた、コロナ禍前後の行動に関する調査レポートからの抜粋だ。このデータはここまでのものと異なり「テレビ」という機器に限定されてはいない点にご注意いただきたい。
コロナ禍で利用が増えたものとしては、テレビ視聴とYouTubeの視聴という回答が多い。他の配信はまだ3割強が「視聴している・視聴機会が増えた」と答えたにすぎず、6割が「まだ使っていない」としている。
面白いのはこちらのグラフだ。YouTubeの視聴について限定して年代別に集計したものだ。もちろん若年層ほど圧倒的に見ているわけだが、高齢層であっても一定数が視聴しており、コロナ禍でどの年齢層でも10%近く視聴者が増えている点に注目してほしい。
ここまで安定的に全世代が視聴しているメディアというのは、まさに地上波の他に存在しないだろう。
YouTubeというサービスの視聴量・認知度が地上波並の「マス」になったということは、非常に大きなインパクトがある。YouTubeを日常的に使っている層にとってはいまさらなことではあるが、マスへの訴求を行う上で、YouTubeを除外したやり方はもはや存在し得ないだろう。
日本は有料放送の利用意向が他国に比べ薄く、無料の地上波が強かった。YouTubeもその流れにあるとすれば、「地上波と共存・競合するメディア」として機能していく可能性は高い。
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