「ChatGPT」についての記事数は2.5倍に 報道増加の要因は？

[季原ゆう，ITmedia]

　Webメディアをモニタリングできるツール「Qlipper」を運営するトドオナダ（東京都港区）は、「Qlipper」のデータに基づき、「ChatGPT」に関するWebニュースの分析を発表した。

　1月下旬以降「ChatGPT」の記事数は2.5倍、プレスリリースは2倍となり、報道増加の一因には国内企業のChatGPT利用があることが分かった。

「ChatGPT」に関するWebニュースの分析を発表（出所：プレスリリース、以下同）

　「ChatGPT」は、人工知能研究の非営利団体OpenAIが開発し12月1日に公開した。人間の問いに自然な答えで応えることが注目されている。

「ChatGPT」の語を含む記事の推移

「ChatGPT」の語を含むプレスリリースの推移

　1月下旬以降の3週間で、「ChatGPT」の記事数は1月中旬以前の7週間の2.5倍、プレスリリースは2倍となった。また、見出しに「ChatGPT」を含むものは、記事で2.6倍、プレスリリースで3.3倍になった。

1月下旬以降、1月中旬以前との比較

　記事数に増加が見られる前に着目してみると、12月上旬では公開されたばかりの「ChatGPTを試してみた」という記事が中心で、メディアの種別でもIT情報の専門サイトやネットニュースが多くを占めた。12月中旬になると、全国紙の記事でも「ChatGPT」を取り上げるものも増え、特に人間の仕事を奪うのではと懸念を反映する記事が目立った。

1月下旬以降、12月初旬と中旬で記事掲載があったメディア種別

　12月下旬になると、検索ポータルサイトの一部に組み込まれているAIチャットボット「YouChat」が公開されたことで、「Google検索を超えるか？」といった記事が目立つようになった。1月に入ると記事に増加傾向が見られ、月初には「2023年のIT注目トピック」の記事で取り上げられたほか、OpenAIが株式売り出しを協議、API公開予定などの話題があった。

　1月下旬以降にニュースが増えた要因としては、「ChatGPT」を自社のサービスに組み込んで発表する国内企業の増加、「ChatGPT」の活用を題材にしたセミナーの告知や、チャットボットやウェブサイトの記事自動投稿システムなどにChatGPTを利用したサービスの実験・開発・発表のリリースが頻出してきた。

　また、1月下旬から「ChatGPT」をめぐりMicrosoft、Google、百度（バイドゥ）など巨大IT企業の動きが激しくなり、報道の数も増え内容の幅が広がっていった傾向がある。

　今回の調査対象は、見出しおよび本文中に「ChatGPT」の語を含むWebュース記事とした。Qlipperが調査期間中に収集した国内主要のニュースサイトのウェブニュースで、調査対象の記事数、仮想PV数、記事がツイートされた数を集計している。期間は22年12月1日〜23年2月10日。